国内アプリ分析サービス「App Ape」を提供するフラーは、日本の10代を対象とした「年代別アプリ利用動向レポート2026 10代編」を公開した。
学習支援アプリや学校向けサービスの利用が目立つ一方、SNSや動画、ゲームも高い存在感を示しており、10代ならではのスマートフォン活用実態が明らかになった。
10代のアプリ利用は平均40個 学習・SNS・ゲームが高い存在感
フラーが2026年6月19日に公開したレポートによると、10代ユーザーの月間アプリ利用個数は平均40.0個だった。
全年代平均の48.0個を下回る結果となったものの、「ゲーム」「仕事効率化」「動画プレーヤー＆エディタ」といったカテゴリでは平均を上回っている。
利用時間帯にも特徴が見られた。
0時から13時までは全年代平均を下回る一方、15時以降に利用率が急上昇し、22時頃まで高水準で推移する。学校生活を中心とした生活リズムがスマートフォン利用に大きく影響していることがうかがえる。
また、10代ユーザー比率の高いアプリ群には学習支援アプリや学校向けサービスが数多く含まれていた。
一方で、上位にはSNSやゲームアプリも並んだ。10代にとってスマホが学校生活や友人との交流など、日常生活のさまざまな場面でスマートフォンアプリが活用されている様子がうかがえる結果となった。
さらに、直近1年以内にリリースされたアプリの平均利用個数は全年代と同じ1.0個だったが、生成AIやエンターテインメント関連アプリでは10代の利用割合が高い傾向も確認された。
教育DXの進展とスマホ依存リスク
今回の調査結果は、教育分野におけるデジタル活用の成果を示唆するものとして注目できる。学習支援アプリが日常的に利用されていることは、教育DX（※）浸透の可能性を示していると言える。
企業にとって本データは、若年層向けサービス開発の重要な足がかりとなりそうだ。
学校や家庭での利用を前提とした設計や、安全性への配慮を組み込んだサービスが競争力の鍵となるだろう。
ただし、スマートフォンへの依存度上昇や情報リテラシー格差といった課題も残る。学習と娯楽の境界が曖昧になる中では、教育機関や事業者には適切な利用環境の整備が求められるはずだ。
10代のデジタル行動は、今後の消費や情報接触のあり方にも影響を与える可能性があるため、本調査結果は市場動向を占う重要な指標の一つにもなりそうだ。
※教育DX：デジタル技術を活用して教育環境や学習方法、学校運営などを変革し、教育の質や効率を向上させる取り組み。Digital Transformationの略称。
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