読売広告社（YOMIKO）は「AI検索時代の生活者行動変化に関する調査」の結果を発表した。1,959件のAIプロンプト分析により、生活者は商品のスペック比較よりも、自身の悩みや状況をAIへ伝え、課題解決までの手順を提案してもらう人のほうが、購買決定においてAIから強い影響を受けたことがわかった。
AI検索が影響する意思決定実態
YOMIKOは、AI検索・生成AIを月1回以上利用し、直近1年以内に商品やサービスの検討時にAIを活用した20〜60代の男女を対象に調査を実施した。
事前調査15,402サンプル、本調査4,845サンプル、1,959件の実際のAIプロンプトを分析し、AI利用の実態と購買意思決定への影響を検証している。
2026年7月14日に発表された調査結果では、生活者は商品のスペック比較よりも、自身の悩みや状況をAIへ伝え、課題解決までの手順を提案してもらうことが購買への影響度が高い傾向が明らかになった。
また、解決方法を理解した段階で安心感や満足感を得る心理も示唆され、YOMIKOはこの新たな消費行動を「プロセス消費」と名づけることを提案している。
カテゴリ別では、AI利用率は旅行が35.3％で最も高く、金融商品、家電・PC、ヘルスケア、食品・飲料が続いた。
一方、検討段階を超えた購買への影響度は家電・PCが全カテゴリで最高となった。
さらに購買プロセス別では、「何を選べばよいか分からない段階」がAIの影響を最も受けることが判明した。
一方で、「選択肢の把握」はAI利用頻度こそ高いものの、最終的な意思決定への影響は最低水準となった。
YOMIKOは、旅行・家電・金融・食品・ヘルスケアを企業が優先的に対応すべき分野として挙げるとともに、「業界別調査結果レポート」の無料提供も開始している。
AI最適化が企業の新たな競争軸に
今回の調査は、AIが検索ツールから意思決定支援ツールへ役割を広げつつあることを示した点で意義が大きい。企業にとっては、商品情報を充実させるだけでなく、利用者の悩みや状況に応じた情報をAIが理解・推薦しやすい形で提供することが、新たな競争力につながる可能性がある。
一方で、AIへの依存度が高まれば、誤情報や学習データの偏りによって利用者の判断が左右されるリスクもある。企業側もAIに適した情報設計だけを追求すると、多様な価値観や偶然の出会いを生む従来のマーケティングが弱まる懸念は否定できない。
今後は検索エンジン最適化（SEO）に加え、AIが回答として採用しやすい情報設計やブランド発信が重要性を増すと考えられる。
AIとの対話が購買行動の起点となる場面が増えれば、「AIに見つけてもらう」ことが企業のマーケティング戦略における新たな重要課題になっていくだろう。
関連記事：
Meta、Instagramにライブ動画広告を導入 AI活用でSNS購買を加速
ZOZOTOWNがWEAR動画と連携 着こなしから購買体験を支援
ヤフー、AIが商品比較を代行 “選ばない購買”が現実に
