任天堂は「Nintendo Switch 2」や初代Nintendo Switchシリーズ、Nintendo Switch Onlineなどの価格改定を発表した。
日本国内では「Switch 2 日本語・国内専用」が49,980円から59,980円へ値上げされる。
Switch 2や初代Switch各機種が一斉値上げ
2026年5月8日、任天堂は日本国内における「Nintendo Switch 2」および「Nintendo Switch」シリーズ本体のメーカー希望小売価格を改定すると発表した。
価格変更日は2026年5月25日となる。
今回の改定では、「Nintendo Switch 2 日本語・国内専用」が49,980円から59,980円へと1万円値上げされる。
一方、マイニンテンドーストアで販売される「Nintendo Switch 2 多言語対応」については価格据え置きとなった。
初代Nintendo Switchシリーズも大幅な価格改定の対象となる。
「Nintendo Switch（有機ELモデル）」は37,980円から47,980円、「Nintendo Switch」は32,978円から43,980円、「Nintendo Switch Lite」は21,978円から29,980円へ変更される。
さらに、オンラインサービス「Nintendo Switch Online」も2026年7月1日から価格改定が実施される。
個人プラン12か月は2,400円から3,000円へ、「Nintendo Switch Online＋追加パック」の個人プラン12か月は4,900円から5,900円へ引き上げられる予定だ。
任天堂は、今回の背景について「さまざまな市場環境の変化」や「グローバルでの事業性」を挙げている。
あわせて、米国やカナダ、欧州でも2026年9月1日から価格改定を実施する方針を明らかにした。
加えて、トランプや花札、株札など一部商品についても、部材価格高騰を受けてオープン価格化が進められる。
ゲーム機高騰で購入判断に変化も
今回の価格改定は、ゲーム業界全体で進むコスト上昇の流れを象徴する動きと言える。
半導体や部材価格、物流費、人件費などの上昇が続くなか、ゲーム専用機についても従来の価格水準を維持することが難しくなりつつあるとみられる。
一方で、任天堂にとっては収益性改善につながる可能性がある。近年は円安の進行によって、日本国内価格と海外価格との差が広がっていた。
国内価格を引き上げることで、地域間の価格バランスを調整しやすくなると考えられる。
ただし、消費者側の負担増は避けられないだろう。ゲーム機本体だけでなく、オンラインサービスや周辺商品の価格も上昇するため、ユーザーの支出総額はこれまで以上に大きくなる見通しである。
特に複数人で利用する家庭では、ファミリープランの値上げも影響しそうだ。
今後は、ソニーやマイクロソフトを含む他社ハードウェア戦略にも注目が集まるかもしれない。
ゲーム業界全体で「高性能化」と「価格上昇」が同時進行するなか、メーカー各社がどの価格帯を許容範囲と判断するかが、次世代ゲーム市場の競争力を左右することになりそうだ。
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