2026年9月4日、日本の楽天グループ株式会社は、若年層向けプログラム「楽天学割」のユーザーを対象としたZ世代の生成AI利用に関する調査結果を発表した。日常的なAI活用実態と意識が浮き彫りとなっている。
Z世代の約4割がほぼ毎日生成AIを利用 日常的な浸透と活用の実態
調査結果によると、Z世代の38.0%が生成AIを「ほぼ毎日利用している」と回答し、若い世代の間で日常的な活用が定着しつつある実態が判明した。利用用途は「勉強・学習」が62.6%で最多となり、次いで「趣味に関する情報検索」（47.0%）、「悩み相談」（30.9%）が続く。学習シーンで生成AIの情報を信頼している層は48.5%に上る。
商品やサービスの検討・購入時においても、54.3%が生成AIを利用しており、「比較検討する商品を絞るとき」（44.4%）が最多となった。一方で、最も信頼する情報源は「検索エンジン」（42.1%）であり、生成AIを絞り込みの補助手段として使いつつも、最終的な情報の確かさについては従来の検索エンジンに頼る使い分けの傾向がうかがえる。また、AI導入企業に対しては31.7%が「先進的」などの好印象を抱いており、楽天が生成AIでサービス改善を推進することに対しても40.8%がポジティブな反応を示した。
AI活用がもたらす企業とユーザーの好循環 信頼性担保が今後の課題
今回の調査結果は、企業におけるAI技術の積極的な導入が単なる利便性の向上にとどまらず、ブランドイメージの向上や顧客エンゲージメントの強化につながる可能性を示唆している。特にZ世代のような若年層に対しては、「先進的」や「チャレンジ精神がある」といった企業姿勢をアピールする要素となり、競合他社との差別化を図るうえでのメリットになると考えられる。
一方で、ユーザーが生成AIを商品の比較や絞り込みに活用しつつも、最終的な信頼を検索エンジンに寄せている点は注視すべき側面と言える。AIが提示する情報の正確性や客観性が十分に担保されなければ、ユーザーの離脱や企業に対する不信感につながるリスクも存在する。
今後は「楽天市場」のAIコンシェルジュのように、直感的な対話を通じて潜在的なニーズを引き出すパーソナライズ体験が広がっていくと予測される。企業がユーザーからの信頼を獲得し続けるには、利便性の追求と並行して、生成AIの精度向上やファクトチェック体制の維持に継続して取り組むことが求められるだろう。
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