米Googleは、Google Earthの実在する地形や建物を基に、生成AIで独自の景観画像を作成できる機能を公開した。
しかし、不適切とみられる画像の共有を受け、提供開始の翌日に機能を一時停止した。
現実の地形を基に画像生成、翌日に停止
2026年7月30日、米GoogleはGoogle EarthのWeb版に「Nano Banana 2」を使った画像生成機能を世界向けに提供した。
しかし翌31日、不適切とみられる生成画像の共有を確認したため、より強力な安全対策を整えるまで機能を一時停止した。
新機能は、Google Earthが持つ衛星画像や航空写真、3D画像と、Nano Banana 2の画像生成能力を組み合わせる仕組みである。
Web版で任意の場所を拡大し、「create image」を選んで指示文を入力すると、実在する場所を土台にした独自の画像を生成できた。
Googleは活用例として、古代ポンペイの街並みを再現する歴史教育、自由の女神に関する解説画像の作成、空き地を商業地区へ変更した完成予想図の生成などを紹介していた。
建築家や都市計画の専門家が、開発後の景観を顧客に提示する用途も想定されている。
一方、提供開始後には、Googleのポリシーに反するとみられる生成画像のスクリーンショットが共有された。
同社は、Google Earthが現実世界を確認するサービスとして利用者から信頼されている点を重視し、早期の停止を決めた。
なお、生成画像は通常のGoogle Earth画面を通じて他の利用者に公開されるものではなく、AI生成を示す透かしも付けられていた。
停止で信頼を守る一方、活用拡大には遅れも
今回の一時停止は、Google Earthが長年築いてきた地理情報サービスとしての信頼を維持するうえで、一定の意義がある。
不適切な生成画像の拡散を放置せず、問題が広がる前に提供を止めたことで、実在する景観とAI生成画像の混同や、サービス自体への信用低下を抑える効果が期待できる。
安全対策を見直す時間を確保した点も、将来的な安定運用につながるだろう。
一方で、歴史教育や不動産開発、建築計画などで現実の場所を基に構想を可視化する機能は、当面利用できなくなった。
専門家が短時間で完成イメージを共有できる利便性が失われるため、実務や学習分野への導入が短期的に遅れる点はデメリットとなるだろう。
今後は、不適切な入力や出力を制限するガードレール（※）に加え、透かしやメタデータなどを活用し、再共有された画像でもAI生成物だと識別しやすくする仕組みの強化が課題となりそうだ。
用途や利用者を限定した段階的な再開が実現すれば、安全性を確保しながら教育や都市計画での活用を広げられる可能性がある。
※ガードレール：一般に、生成AIが不適切な内容を出力しないよう、入力や出力の検査、生成制限、警告表示などを組み合わせて利用を管理する安全対策。
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