日本のクリエイター向けマーケットプレイス「BOOTH」を運営するBOOTH事務局は、ガイドラインの一部改定を発表した。
実質的な商品の頒布を伴わない出品が増加していることを受けた対応で、検索性や利便性の向上と、安全で健全なマーケット環境の維持を目的としている。
誘導・告知目的の商品を禁止商品に追加
BOOTH事務局が2026年6月23日に発表した内容によると、ガイドラインにおける禁止商品の対象へ、誘導・告知を主目的とする商品に関する項目が追加される。
適用開始日は2026年7月8日で、改定日前から公開されている商品も対象となる。該当すると判断された出品については、順次非公開化の対応を進める方針だ。
背景には、実質的な商品の頒布を伴わず、他の商品ページへの誘導や情報告知のみを目的とした出品の増加があるという。
事務局によると、利用者からは「誘導・告知を目的とした商品が多く、作品を探しにくい」といった意見が寄せられていたとのことだ。こうした出品が増えることで、本来の作品探索がしづらくなり、マーケットプレイスとしての利便性や安全性の低下につながるおそれがあると説明している。
禁止対象として示されたのは、他の商品や他の商品ページへの誘導、宣伝告知を主体とするものだ。たとえば、実質的な頒布を伴わずに別商品の更新情報や価格変更、キャンペーン情報の告知を行うページが該当する。
また、外部サイトへの誘導や案内のみを目的とする出品も対象であり、BOOTH外での活動告知や他プラットフォーム、ECサイトへの誘導を主目的とするケースも含まれる。
これらに加えて「その他当社が不適切だと判断したもの」も禁止商品の対象としている。
検索性向上への期待と運用上の課題
今回の改定によって、利用者が本来の目的である作品探しを行いやすくなる可能性がある。
検索結果やカテゴリ内で告知ページが占める割合が減れば、実際に頒布されている作品へ到達しやすくなり、マーケットプレイスとしての利便性向上につながる。
また、商品ページが宣伝用途として大量に利用される状況を抑制できれば、出品環境の公平性確保にも一定の効果が期待できる。作品そのものではなく告知が中心となる出品が減少することで、クリエイターの作品が埋もれにくくなる余地もありそうだ。
一方で、どこまでを「誘導・告知が主目的」と判断するかについては、個別事例ごとの解釈が求められる場面も考えられる。出品者によっては情報提供と商品頒布を組み合わせた運用を行っているケースもあり、判断基準への関心が高まる可能性がある。
今後は、ガイドラインの適用状況や非公開化の運用を通じて、利用者と出品者の双方が納得できる環境づくりが重要になりそうだ。
検索性の向上と表現・告知の自由度のバランスをどのように維持するかが、継続的な注目点になると考えられる。
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