2025年12月25日、東京都に本社を置くgumiは、暗号資産「OSHI」が相互運用プラットフォーム「Wormhole」で2026年1月から取り扱われると発表した。
PolygonとSui間での直接移転が可能となり、OSHIの利便性向上が見込まれる。
OSHI、Wormhole対応でPolygonとSui間を接続
gumiは25日、BOBG PTE. LTD.が発行する暗号資産「OSHI」について、マルチチェーン相互運用プラットフォーム「Wormhole」での取り扱いを2026年1月から開始すると明らかにした。
本対応は、同社が推進する「OSHI3」プロジェクトのロードマップに沿った施策の一つとされている。
OSHIはこれまで、Polygon NetworkとSui Networkという異なるブロックチェーン上で発行されてきたが、ネットワークを跨いだ直接移転は行えなかった。
今回、Wormholeを介することで、両ネットワーク間でOSHIを移転できる仕組みが整う。
特に注目されるのは、ラップド・トークンを用いず、ネイティブ・トークン転送機能（※1）を利用する点だ。
gumiによれば、本対応によりラップド・トークン（※2）を介さずに両ネットワーク間で「OSHI」を移動できる仕組みとなり、同社は「OSHI」の価値および流動性の向上、ならびにユーザビリティの向上に資するとしている。
※1ネイティブ・トークン転送機能（NTT）：ラップド・トークンを介さずに、異なるブロックチェーン間でトークンを移動できる仕組み。
※2ラップド・トークン：別チェーンで利用するために発行される、元資産に連動した代替トークン。
マルチチェーン化がもたらす可能性と運用上の課題
市場や利用者の視点で見ると、今回のWormhole対応は、OSHIの利用範囲を拡大する効果が期待できる。マルチチェーン移転が可能になれば、ユーザーは取引所やアプリケーションを横断してOSHIを活用しやすくなり、結果として流動性や取引機会の増加につながる可能性がある。
一方で、複数チェーンにまたがるトークン運用は、セキュリティ管理やガバナンスの複雑化を伴いやすいだろう。相互運用基盤への依存度が高まることで、技術的な障害や外部要因の影響を受けるリスクもありそうだ。利便性の向上と引き換えに、運用体制の成熟度が問われる局面に入るとも考えられる。
それでも、WormholeはDeFiやNFT分野での活用実績を積み重ねてきた相互運用基盤であり、一定の信頼性を背景に採用が広がってきたとみられる。OSHIが推し活プラットフォーム「OSHI3」の中核トークンとして実利用を拡大できれば、エンターテインメントと暗号資産を結びつける新たな事例として注目を集める展開も想定できる。
今後は、利用拡大が中長期的な価値向上に結びつくかが焦点となりそうだ。
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