国内法人レノボ・ジャパンは、レノボとして日本初となる水冷AIインフラ検証拠点「Neptune®ラボ」を千葉県印西市のデータセンター内に開設したと発表した。
MCDRやニデックと連携し、高密度GPU環境における電力・冷却・運用課題を実環境に近い条件で検証する。
レノボ、水冷AI基盤の検証拠点を新設
レノボ・ジャパンは2026年5月26日、MCデジタル・リアルティ株式会社（MCDR）が運営する「MCデジタル・リアルティ イノベーション ラボ（DRIL）」内に、レノボとしては日本初となる水冷AIインフラ検証拠点「Neptune®ラボ」を開設したと発表した。
設置場所は千葉県印西市のNRT12データセンターである。
同ラボでは、レノボの水冷技術「Lenovo Neptune」と、ニデックのCDU（冷却液分配装置）を組み合わせ、高密度GPUサーバー環境における性能、電力効率、冷却性能、運用性を検証できる。
GPUサーバー、ラック、ネットワーク、監視システムを統合し、AI推論やAI学習ワークロードを本番環境に近い条件で評価できるという。
背景には、生成AIの本格普及による電力・冷却需要の急拡大がある。近年は大規模AIモデルの推論処理が増加しており、高性能GPUを多数搭載したサーバーの導入が進んでいる。
一方で、ラック単位の消費電力と発熱量は急上昇しており、従来型の空冷方式だけでは対応が難しいケースも増えている。
レノボが公表した「CIO Playbook 2026」によれば、日本企業におけるAIの試験導入・本格導入割合は、2025年の21％から2026年には68％へ拡大する見通しである。また、じつに93％の企業が今後12か月以内にAI投資を増やす計画を持つという。
一方、AIを本番運用まで拡張できている企業は約半数にとどまり、PoCから本番導入でのスムーズな移行が課題になっている。
Neptuneラボでは、顧客企業やSIer、ISV（※）、クラウド事業者向けにPoC支援環境を提供する。
電力や冷却データの取得・分析、ハイブリッドクラウド接続検証、リファレンス構成策定なども実施し、AIインフラ全体の事前検証を可能にする。
※ISV：Independent Software Vendorの略。特定のハードウェアメーカーに依存せず、ソフトウェア製品を開発・提供する企業を指す。AI基盤ではアプリケーションや運用ソフトの提供を担う。
水冷AI基盤が普及加速の鍵となる可能性
今回のNeptuneラボ開設は、日本国内でもAIインフラの議論が「GPU性能中心」から、「電力・冷却・運用を含む総合設計」へ移行し始めたことを示す動きと言える。
特に推論AIの利用拡大によって、データセンターには長時間かつ安定的な高負荷運用が求められるようになっている。
水冷技術の利点は、空冷方式と比較して高密度実装に対応しやすく、電力効率の改善が期待できる点にある。
冷却能力を高めながら消費電力を抑制できれば、AIデータセンター全体のTCO削減につながる可能性がある。
また、日本では電力制約やデータセンター用地不足も課題となっており、水冷化は限られた設備容量を有効活用する手段としても注目されるだろう。
一方で、水冷AIインフラの普及には課題も残る。水冷設備は空冷型と比べて導入設計が複雑化しやすく、施設側にも専用設備や運用ノウハウが必要になる。
障害時の保守対応や液漏れリスク管理など、従来とは異なる運用体制の構築も求められるだろう。
それでも、AI推論需要が今後も拡大を続ければ、高密度GPU運用を支える冷却技術の重要性はさらに高まる可能性は高い。
レノボがMCDRやニデック、SIer、クラウド事業者と連携しながら検証コミュニティ形成を進めることで、日本国内でも水冷AI基盤の標準化や実装ノウハウ共有が加速していくと考えられる。
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