SBI傘下B2C2がソラナ採用　機関向け決済インフラがオンチェーン化へ

2026年4月1日、SBIホールディングス傘下B2C2は、ステーブルコイン決済の主要ネットワークとしてソラナを採用したと発表した。機関投資家向け決済の高速化と効率化を狙い、オンチェーン決済の実用化が加速する可能性がある。

B2C2がソラナ基盤で決済強化

B2C2は、ソラナ財団との協業により、同ネットワーク上で機関投資家向けのステーブルコイン決済を展開する。これにより、顧客はソラナ上の複数のステーブルコインに対し、大規模かつ効率的にアクセスできる環境が整備される見通しだ。

対応資産には、米ドル連動型のUSDCやUSDT、PYUSD、USDG、FDUSDなどに加え、ユーロ連動型のEURCも含まれる。多通貨対応により、為替取引や越境決済の柔軟性が高まり、従来の金融インフラに対する代替手段としての位置づけが強まると考えられる。

同社は2015年創業の機関投資家向けデジタル資産流動性企業であり、ヘッジファンドや金融機関に取引サービスを提供してきた。2025年にはステーブルコインのスワップソリューション「PENNY」を開始しており、今回の取り組みはその機能拡張といえる。

また、ソラナ上のステーブルコイン時価総額は2025年末時点で約140億ドルに達し、前年比で約3倍に拡大した。さらにVisaが同ネットワークを活用したUSDC決済を開始するなど、決済インフラとしての実績も積み上がりつつある。

今回の動きは、機関投資家にとって決済スピードとコストの両面でメリットをもたらす可能性がある。特に越境送金では、従来の銀行網を介さずほぼリアルタイムで資金移動が可能となり、資金効率の向上につながると見込まれる。

一方で、ブロックチェーンに依存する構造は新たなリスクを伴う可能性も指摘される。ネットワーク障害やスケーラビリティの限界、さらには各国の規制動向がサービス提供に影響を与える可能性があるほか、ステーブルコインの裏付け資産や発行体の信用に対する不確実性も残る。

今後は、機関資金の流入が流動性と信頼性を押し上げ、オンチェーン決済（※）の標準化が進むシナリオも想定される。特に高速処理を強みとするソラナは、金融インフラの一角を担う存在へと進化する可能性がある一方で、従来金融との共存や規制適合の進展が普及の重要な要素になると考えられる。

※オンチェーン決済：ブロックチェーン上で直接取引を記録・処理する決済方式。仲介機関を介さず即時性と透明性に優れるが、ネットワーク依存や規制対応といった課題も指摘されている。