2026年3月3日、日本の光村図書出版は小中学生518人を対象に生成AIの利用実態を調査した。授業での利用は25.5％にとどまる一方、家庭では35.9％が活用しており、学習補助としての浸透が進んでいることが明らかになった。
授業25.5％・家庭35.9％ 利用実態明らかに
調査によると、生成AIを授業で使用した経験がある児童・生徒は25.5％にとどまり、約4人に1人という水準にある。一方で、日常生活での利用は35.9％と約10ポイント高く、学校外での活用が先行している状況だ。特に中学生では利用率が高く、家庭では約半数に達している。
利用サービスは「ChatGPT」が約8割で突出しており、他サービスとの差は大きい。用途としては「わからないことの調査」が学校・家庭ともに約7割で最多となり、情報検索の延長として使われている実態が浮かび上がる。加えて、作文や発表原稿への助言といった学習支援も2割前後に上った。
家庭での利用では「雑談」や「悩み相談」も一定数確認され、学習用途にとどまらない広がりを見せている。また、「生成AIがあればこれから勉強する必要はなくなるか」という問いに対しては、「そう思わない」が45.8％と最多で、「そう思う」の20.1％を大きく上回った。子どもたちはAIの利便性を認識しつつも、学習の必要性自体は維持しているといえる。
学習効率化の利点と依存リスクの分岐
生成AIの活用は、学習効率の向上という利点をもたらす可能性がある。調査や要点整理、文章作成支援などを通じて、従来より短時間で理解を深められるケースもあり、個別最適化学習の実現に寄与する可能性が指摘されている。
一方で、思考プロセスの外部化や過度な依存といったリスクも指摘される。特に、自ら考える機会が減少した場合、批判的思考力や表現力の低下につながる可能性があるとされる。実際に「能力が伸びるかわからない」とする回答が約半数に上った点は、こうした不確実性を反映しているとみられる。
今後は、AIを「代替」ではなく「補助」としてどう位置づけるかが重要な論点となる可能性がある。子どもたちが、情報取得はAI、対話や共感は人間という使い分けをし始めている点は示唆を与える。教育現場では、単なる導入拡大にとどまらず、適切な活用方法とリテラシー教育（※）の設計が求められる局面に入ると考えられる。
※リテラシー教育：情報を正しく理解し、適切に活用する能力を育成する教育。AI時代においては、生成内容の真偽判断や適切な使い方を学ぶことが重要とされる。
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