2025年7月7日、米Block社CEOのジャック・ドーシー氏は、インターネット不要で動作するP2P型の分散型メッセージアプリ「ビットチャット（BitChat）」を発表し、テストを開始した。
ビットチャット、ネット不要でP2P通信を実現
ツイッター共同創業者であり、現在はBlock社を率いるジャック・ドーシー氏が開発した新アプリ「ビットチャット」が注目を集めている。
同アプリは、完全に分散化されたBluetoothベースのメッセージングシステムで、インターネット接続や中央サーバーを一切必要としない。
スマートフォン同士が局所的にBluetoothメッシュネットワーク（※）を形成し、ユーザーの移動によって通信範囲が自然と拡大していく仕組みだ。
送受信されるメッセージはエンドツーエンドで暗号化され、端末上に一時的に保存されるのみで、自動的に消去される仕様となっている。
アカウント登録、電話番号、メールアドレスの入力は一切不要であり、個人情報の収集も行われない。匿名性の高い設計に加え、ハッシュタグやパスワードで制限されたグループチャット機能、さらにはオフラインユーザーへのメッセージ配送も可能とされる。
ビットチャットは現在、iOS向けTestFlightにてベータ版が提供中であり、今後はWiFi Directによる通信速度と範囲の強化も予定されている。
発表後、本チャットアプリを活用してビットコイン（BTC）を送信したユーザーも現れているという。
※Bluetoothメッシュネットワーク：スマートフォンやIoTデバイス同士が相互に接続され、信号をリレー方式で中継する通信方式。インターネットを介さず、ローカル環境のみで情報を伝送可能。
Web3時代の通信基盤に進化か 自由と安全の両立に期待と懸念
ビットチャットは、自由な情報流通と匿名性の両立を目指す試みとして、Web3時代の通信基盤を担う可能性を秘めている。国家による検閲やプラットフォーム企業による監視を回避できる点は、ジャーナリストや活動家、匿名での情報共有を求める人々にとって大きな利点となる。
また、インターネット環境が不安定な地域や災害時の通信手段としても応用が可能であり、インフラを持たないユーザーにも恩恵をもたらすと考えられる。特にビットコイン送金機能との統合は、金融インフラの未整備な国々における新たな経済活動の手段となる可能性がある。
一方で、匿名性の高さが悪用されるリスクも考えられる。違法取引や過激なプロパガンダの温床になる懸念は払拭できず、各国の規制当局がどのような対応を取るかが今後の展開を左右するだろう。
技術面では、BluetoothやWiFi Directの通信範囲・安定性の課題も残されており、大規模な社会実装には一定の改善が求められるとみられる。
それでも、中央集権を排した「オフグリッド・コミュニケーション」のコンセプトは、Web3の思想と親和性が高く、技術的成熟とともに新たなコミュニケーションモデルとして普及する可能性がある。
