サムスン、AI家電を2025年に3倍以上へ拡大　スマートホーム化の本格加速

2025年3月28日、韓国のサムスン電子は、2025年に人工知能（AI）を搭載した家電製品のラインアップを昨年の3倍以上に拡大する計画を発表した。
家庭内の利便性と安全性の向上を目的としたもので、スマートホーム市場における先進的な取り組みとして注目されている。

タッチスクリーンと音声認識を備えた次世代家電が本格普及へ

サムスン電子は、冷蔵庫、洗濯機、乾燥機、オーブン、電気コンロといった主要家電において、AI機能とタッチスクリーンの導入を進めている。
今回発表された計画では、これらすべての製品にタッチ操作が可能なインターフェースを搭載し、ユーザーの操作性を飛躍的に向上させる構想が示された。
また、同社のIoTプラットフォーム「SmartThings（スマートシングス）」との連動を推し進め、スマートフォンや音声での制御を可能にしていく。

さらに、家族の声を識別する「ボイスID」機能を追加する。
これは、個々の声を認識し、対話内容や文脈を理解する大規模言語モデル（LLM）（※）を活用したもので、家庭内の複数ユーザーに対応するインターフェースの柔軟性を高める。
個人ごとの設定を記憶し、よりパーソナライズされた操作体験が可能になることが見込まれている。

※大規模言語モデル（LLM）:
膨大なテキストデータをもとに学習したAIの一種で、自然な対話や文脈理解を可能にする。近年ではChatGPTなどが代表例であり、応答の精度と柔軟性に優れる点が特徴。

利便性と安心の向上でスマートホーム需要に拍車、他社との競争も激化か

サムスンのAI家電拡大は、単なる利便性向上にとどまらない。
新たに導入される「ホームモニタリング機能」は、留守中の安全性を意識した設計が特徴だ。

ホームモニタリング機能では、冷蔵庫や浄水器の利用が途絶えた場合に通知を送信する機能や、ロボット掃除機に搭載されたカメラで室内の様子を確認できる機能が含まれている。
高齢者の見守りや防犯用途としての活用も視野に入るだろう。

サムスンが推進するAI家電の利便性は高いが、一方でプライバシー侵害の可能性は、AI家具特有のリスクとなる。
音声認識や映像モニタリングが日常化することで、家庭内の行動が常にデータとして取得・蓄積される可能性が高まるのである。

実際に先日、Appleの音声機能であるSiriが、利用者の会話を無断で録音したことが問題視され、9,500万ドルの和解金を支払う事態に発展したケースがある。
安全かつ便利なスマートホームの実現には、ユーザーのプライバシーをいかに保護するかを、より明確化していく必要があるだろう。

2025年以降、サムスンが進めるAI家電の拡充は、スマートホーム（※）市場の「標準化」を加速させる要因になると予測される。
SmartThingsのような独自エコシステムを持つサムスンが技術的優位を築くことで、競合他社にも同様のプラットフォーム統合型の製品開発が求められる流れが生まれるだろう。

※スマートホーム:
インターネットを介して家電や住宅設備を接続・制御する住宅環境のこと。居住者の利便性や快適性、安全性を高めることを目的とする。近年はAIやIoT技術の進化により実用化が進んでいる。

参考記事:アップルがＳｉｒｉ利用者の会話を無断録音…集団訴訟で和解金１５０億円の支払い合意