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中学生の半数が画像・動画生成AIを利用 ニフティ調査が示す子どもの新たな情報接触

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2025年5月29日、ニフティは小中学生1430人を対象としたAIに関する調査結果を発表した。画像・動画生成AIの利用経験が中学生で約2人に1人に達し、教育や生活への浸透が進んでいる実態が明らかになった。

目次

中学生の52.2%が画像・動画生成AIを利用した経験あり

今回の調査は、2025年3月18日から4月14日にかけて、子ども向けポータルサイト「ニフティキッズ」を通じて実施された。対象は日本国内の小学生と中学生の合計1430人。
注目すべきは、中学生の52.2%、小学生でも43.3%が「画像や動画を生成するAIを使ったことがある」と回答した点である。

さらに、「AIと聞いて思い浮かべるものは?」という質問では、「Siri」「Alexa」「ChatGPT」などの音声アシスタントや対話型AIに加え、「画像や動画を作成する生成AI」が上位に挙がった。
これは、生成AIが特定のテクノロジー分野にとどまらず、日常的なツールとして子どもたちに認知されている証拠だと言える。

一方で、生成AIに関連する懸念事項も挙がっている。回答者の一部は、著作権侵害やフェイク画像のリスクについても言及しており、情報リテラシーの課題が子どもの間でも意識され始めていることがうかがえる。

また、学校の学習におけるAI活用の状況についても、興味深い傾向が示された。小学生の36.6%、中学生の44.6%が、宿題や作文などでAIを使用した経験があると答えており、例えばChatGPTを使って文章構成を考えたり、Geminiで答案の採点を行ったりといった使い方が報告されている。

進むAIの一般化 ルール不在に潜むリスク

生成AIや対話型AIの利用が進む一方で、子どもたちのAI活用に関する家庭や学校でのルール整備は大きく遅れている。ニフティの調査では、87.5%の小中学生が「AIを使う際のルールを決めていない」と回答しており、使用が個人の判断に任されている状況が浮き彫りとなった。

一部の家庭では、「AIを使って宿題の答えを出すのは禁止、解説まではOK」などの独自ルールが設定されていたが、これは全体のごく一部にとどまる。
こうした中でAIの利用が拡大すれば、依存や学力低下、倫理的な問題などのリスクが顕在化する可能性がある。

また、AIとの接触頻度にも違いがある。AlexaやSiriといったAIアシスタントは80%以上の小中学生が使用経験ありと回答しているが、ChatGPTの利用率は小学生で50.7%、中学生で62.5%にとどまった。
これは、ChatGPTの登録要件が13歳以上であり、18歳未満には保護者の同意が必要という利用制限が影響しているとみられる。

今後、生成AIがより進化し、子どもの創造活動や学習支援において活用される場面は増えると考えられる。
その一方で、プラットフォーム側の年齢制限の在り方や、保護者・教育機関によるガイドライン整備が急務だと言える。

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