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    ZOZO、生成AI研修で業務効率化を推進 受講者の78.8%が週1回以上活用  

    株式会社ZOZOは2025年4月23日、生成AIの効果的な利用による業務生産性・スキル向上を目的に、ZOZOグループ全社員を対象とした独自研修を実施したことを発表した。約1300名が参加し、計44件の業務効率化ツールを自社開発した結果、受講者の78.8%が週1回以上AIを業務に活用しているという。  

    目次

    生成AI導入が社内浸透、44件の効率化ツールを自社開発  

    ファッション業界の競争が激化する中、業務効率の向上は企業の競争力を左右する鍵となっている。こうした背景から、ZOZOは生成AIの活用を推進するため、全社員を対象にした研修を実施した。

    この取り組みには約1300名の社員が参加し、生成AIの理解と応用力の強化を目的として内容が設計された。  

    研修では、実際に成果を上げている社員から集めたプロンプトと出力例100件を共有するなど、実務に即した構成となっていた。

    また、社員の業務ニーズをヒアリングし、それに基づき生成AIの技術選定やPoC(概念実証 ※)を行った結果、44件の業務効率化ツールが開発されたという。これらのツールは、メール作成の自動化、データ集計の効率化、資料作成のテンプレート化など、多岐にわたる業務をカバーしている。  

    研修後、生成AIの活用状況には顕著な変化が見られた。受講前には34.0%だった活用率が、研修後には78.8%にまで上昇。特に部長職以上の管理職層においては、92.4%が週1回以上生成AIを業務に利用しており、課長職以上でも81.6%という高い活用率を示している。

    現場だけでなく、意思決定層にもAIの価値が浸透していることが伺える。   

    ※PoC(概念実証):  「Proof of Concept」の略で、新技術やアイデアの実用性を実証するプロセスを指す。ビジネス導入前の重要なステップとして位置付けられている。

    AI活用文化の醸成が進むZOZO、次なるステップは事業応用か  

    今回の研修において注目すべき点は、単なる知識習得にとどまらず、実務に直結する「自社開発ツールの創出」にまで踏み込んだことである。
    トップダウンだけでなく、現場のニーズを起点に技術活用が進んでいる点は、社内における生成AI文化の醸成を物語っている。

    今後、ZOZOは生成AIを含むAIの業務および事業への活用を進める方針を示している。
    業務効率化から一歩進み、商品企画やマーケティング、顧客対応など、収益に直結する領域への応用が期待されるだろう。

    形式的な導入で終わらせず、企業価値向上にまでつなげられるかが問われる段階に入ったと言えそうだ。

    AIリテラシーを備えた社員層の厚みを武器に、デジタル変革を加速するZOZOの動向からは目が離せない。  

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