トランプ家×仮想通貨、不動産取引ゲームを開発中

2025年4月15日、米誌Fortuneが、ドナルド・トランプ氏の家族が開発中の仮想通貨関連ゲームについて報じた。
人気ボードゲーム「モノポリー」に類似した不動産取引ゲームで、仮想通貨とデジタル都市を組み合わせた内容になる見通しだ。

モノポリー風ゲームに挑戦、トランプ氏の過去の商業戦略が再び浮上

報道によれば、トランプファミリーが開発しているのは、不動産取引をテーマにしたシミュレーションゲームである。
プレイヤーは土地を購入し、建物を建設しながらゲーム内通貨を稼ぎ、仮想都市の中で資産を拡大していく内容だ。
形式はモバイルゲーム「モノポリーGo!」に似ており、ボードゲーム的な要素と仮想通貨経済を融合させる仕組みが導入される。

このプロジェクトの背後には、トランプ氏の長年のビジネスパートナーであるビル・ザンカー氏がいる。
ザンカー氏は、過去にトランプ氏とともにミームコインやNFTの立ち上げを手がけてきた人物で、今回のゲームもその延長線上にあるとみられる。
トランプ氏自身も1989年に「Trump: The Game」を発表した実績があり、モノポリーを「素晴らしいゲーム」と公言してきた過去を持つ。

今回の新作は、トランプ氏の不動産業界での経歴と、近年の仮想通貨への関心を掛け合わせた商業的な試みであり、彼のブランド戦略の延長として注目される。
Fortuneの取材に対応したザンカー氏の広報担当ケビン・マーキュリ氏は、4月下旬にゲームをリリースする予定の計画があることを認めている。

知財問題が暗雲も、市場は注視　今後の展望

今回のゲーム開発において、知的財産権の問題が影を落としている。
報道によると、ボードゲーム「モノポリー」の権利を保有するハズブロ社は、トランプ関連組織に対して仮想通貨ベンチャー向けの知的財産権を許諾していないと明言している。

マーキュリ氏は、今回のゲームが「モノポリーGo!」に似ていることを否定しているが、ゲームの具体的な名称やデザインがモノポリーの著作権や商標に抵触するか否かが今後の争点となる可能性は高いだろう。
ただし、現時点では商標侵害訴訟などの具体的な法的措置は発表されていない。

仮に知財面で法的トラブルを回避し、リリースにこぎ着けた場合、SNSや仮想通貨コミュニティを中心に注目を集める展開もあるだろう。
特に、ミームコイン市場やNFTと連動したマーケティング展開が加われば、短期的な価格変動やバズ効果も見込まれる。

今後の焦点は、リリース時の反響だけでなく、ゲームとしての独自性と持続的な市場価値をどこまで築けるかにかかっている。
トランプ氏の過去のビジネスモデルを踏襲するだけではなく、新たなユーザー体験を提示できるかが問われる局面と言えるだろう。