米国証券取引委員会（SEC）、ソラナ現物ETFの申請を正式に受理　機関投資家の注目集まる

米国証券取引委員会（SEC）は2025年2月12日、複数の運用会社が申請したソラナ（SOL）の現物ETFに関する審査手続きを開始した。今後、承認までには追加の審査プロセスがあるが、実現すれば投資家が株式と同じように取引所で売買できる投資信託として、ソラナが利用できるようになる。

　この動きは、単なる金融商品の追加にとどまらず、次世代Web3プラットフォームとしてのソラナの技術的価値が、機関投資家から正当に評価されつつあることを示している。

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ソラナの技術的優位性が評価

ソラナが機関投資家から注目を集める最大の理由は、その革新的な技術基盤にある。
ソラナは、取引の時系列を効率的に記録・検証する独自の仕組み、プルーフ・オブ・ヒストリーを採用している。この技術により、1秒間に数万件のトランザクション（取引処理）を処理することが可能となり、他のWeb3プラットフォームより速く、VISA等の従来の金融決済システムに匹敵する処理能力を持つプラットフォームとして評価されている。

　さらに、ソラナの特筆すべき点として、低い取引コストが挙げられる。
イーサリアム（時価総額第2位の暗号資産）など他の主要なブロックチェーンと比較して、取引手数料が大幅に抑えられている点は、実用的なアプリケーション開発において重要な優位性となっている。この特性により、銀行などの仲介者を介さずに金融サービスを提供するシステムであるDeFiや、NFTなど、様々な分野での実用的なアプリケーション開発が活発化している。

ETF化による技術開発の加速へ

ETF化の動きは、ソラナの技術開発にも大きな影響を与えると予想される。
機関投資家の参入により、開発者エコシステムの更なる拡大が期待されているのだ。実際に、大手運用会社のフランクリン・テンプレトンもソラナETFへの参入を示しており、同社は「フランクリン・ソラナ・トラスト」の登録手続きを行っている。

　JPモルガンの分析によると、ソラナETFが承認された場合、今後6〜12カ月で27億〜52億ドルの新規資金流入が見込まれている。この資金流入は、技術開発の加速とエコシステムの拡大につながることが期待される。特に、エンタープライズ向けアプリケーション（大企業や組織向けの業務用ソフトウェア）の開発や、既存の金融システムとの連携強化に向けた取り組みが活発化する可能性が高い。

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まとめ

SECによるソラナETF申請の受理は、Web3技術の未来に対する重要な転換点となる可能性を秘めている。高いスケーラビリティ（システムの処理能力を柔軟に拡張できる特性）と低コストを実現する技術基盤としての価値が、機関投資家によって認められつつあることは、ソラナの技術的成熟度を示す重要な指標となっている。

　今後、ETF承認プロセスの進展とともに、技術開発の加速と実用的なアプリケーションの増加が期待される。Web3技術者にとっても、ソラナを基盤としたキャリア機会の拡大が見込まれる展開となっている。