エヌビディア、AI向け半導体「ブラックウェル」の生産開始　米国内でAIインフラ構築本格化へ

2025年4月14日、米半導体大手エヌビディアがAI向け最新チップ「ブラックウェル」の生産をアリゾナ州で開始したと発表した。
AIスーパーコンピューターの製造もテキサス州で予定されており、米国内でのAIインフラ構築がいよいよ本格化する見通しだ。

米国内でAIインフラ構築と巨額投資を行う背景

エヌビディアが手がける最新AI半導体「ブラックウェル（Blackwell）」（※）の生産が、アメリカ・アリゾナ州で本格始動した。加えて、AIスーパーコンピューターの製造もテキサス州で進めると発表されており、AI基盤の国産化を進めるアメリカ政府の方針と軌を一にする動きといえる。

同社CEOのジェンスン・ファン氏は、「世界のAIインフラのエンジンが初めてアメリカで構築される」とコメント。加えて、今後4年間で最大5000億ドル（約72兆円）をAI関連のインフラに投資する計画を明らかにした。

クラウドベースの大規模演算リソースが求められる生成AIの普及により、AIスーパーコンピューターや高性能チップへの需要は急増している。

この背景には、米国内での半導体製造回帰の動きがある。
特にトランプ前政権下で実施された相互関税政策の影響は大きく、サプライチェーンの再構築を促す要因となった。

ホワイトハウスは今回の発表を歓迎し、ブラックウェルの生産がアメリカの製造業復活を象徴する事例であると評価している。

※ブラックウェル（Blackwell）とは  

エヌビディアが開発した次世代のAI向けGPUアーキテクチャ。高密度・高演算性能を特徴とし、生成AIや大規模言語モデル（LLM）の学習・推論に最適化されている。

米国内生産がグローバル競争力強化の鍵となるか

ブラックウェルの生産開始は、中国・台湾を中心にしたアジア依存からの脱却を図る米国にとって、AIインフラの中核となる半導体の国内生産は戦略上の要点とされている。
とりわけ、AI技術は国家安全保障や経済競争力に直結するため、今回の巨額投資の決断には、それだけの重みがあると考えられる。

エヌビディアは今後、AIスーパーコンピューターの大量配備を通じて、クラウドプロバイダーや企業のAIインフラ構築支援を加速する構えだ。ブラックウェル搭載システムは、従来のHopper世代に比べて性能が飛躍的に向上しており、学習時間の短縮やエネルギー効率の改善といったメリットが見込まれている。

一方で、懸念材料もある。
米中対立の再燃や新たな関税措置が市場に与える影響は不透明であり、政治リスクをどう乗り越えるかが今後の焦点となると思われる。

とはいえ、AI産業の中核を担う企業として、エヌビディアが果たす役割の重要性は今後さらに高まるだろう。