ネムやシンボルなど6銘柄がGMOコインで廃止　流動性の低下が引き金に

2025年5月21日、国内の暗号資産取引所GMOコインは、ネムやシンボルなど6種類の暗号資産の取扱いを順次終了すると発表した。
流動性の低下により、安定したサービス提供が困難になったことが理由である。

GMOコイン、6銘柄の暗号資産を段階的に終了へ

GMOコインが今回取扱いを廃止すると発表したのは、ネム（XEM）、ベーシックアテンショントークン（BAT）、クアンタム（QTUM）、エンジンコイン（ENJ）、シンボル（XYM）、モナコイン（MONA）の6銘柄である。

同社によれば、グローバル市場におけるこれら資産の流動性（※）が著しく低下しており、カバー取引や価格形成が難しくなったことが要因だという。
2025年5月30日から順次、各種サービスでの提供を終了する。

まず「つみたて暗号資産」や「ステーキング」が停止され、6月28日には「販売所」「取引所（現物）」「暗号資産FX」「貸暗号資産ベーシック」「預入」などがすべて対象外となる見込みだ。
取扱い廃止後に顧客が保有する対象資産については、同年8月2日以降、市場価格で売却され、日本円として口座に反映される。

流動性不足がもたらす淘汰と、今後の取引所戦略の焦点に

暗号資産の取扱い停止は、流動性が市場維持に不可欠であることを改めて浮き彫りにした。
特に、ネムやモナコインといった、国内ユーザーにも馴染みのある銘柄も含まれていることから、取引所の選定基準がより厳格化していることが読み取れる。

GMOコインとしては、限られたリソースを「流動性が高く、安定した取引が見込める銘柄」に集中させる意図があると考えられる。
リスク回避と顧客保護の観点からも、将来的にはさらに多くの暗号資産が「選別」される可能性がある。

一方で、今回の発表は、プロジェクトの規模やコミュニティの大きさが流動性維持の鍵となることを示しているのではないだろうか。
取扱いの有無が、今後の暗号資産の評価や存続に直結する場面も増えるだろう。
投資家にとっては、銘柄選定の際に「取引所による継続性の見通し」を重視する必要性が高まりそうだ。

※流動性：市場で資産が迅速かつ大きな価格変動を伴わずに売買できる状態のこと。流動性が低いと価格変動が激しくなり、安定した取引が困難になる。