ハイレゾ、佐賀県玄海町に廃校再生GPUデータセンター　AIインフラ整備へ

2025年8月22日、GPUクラウドサービス「GPUSOROBAN」を展開する株式会社ハイレゾは、佐賀県玄海町に廃校を再生したGPU専用データセンターを開設したと発表した。AI需要の高まりを背景に、地方資源を活用した持続可能な拠点整備を進めている。

玄海町にGPU専用データセンター開設　廃校再利用でAI基盤拡充

ハイレゾは、2015年に閉校となった旧有徳小学校を改装し、床面積約2,089平方メートルの「玄海町データセンター」を稼働させた。本施設にはNVIDIA RTX A4000を120台搭載する。

同社はこれまでGPU（※）専用データセンター事業として、2019年に石川県志賀町、2022年に志賀町第2拠点、2024年12月には子会社の株式会社ハイレゾ香川が香川県高松市データセンターを開設しており、玄海町は4拠点目となる。いずれも地方に立地することで、都市部において高騰するコストを回避し、分散型の計算インフラ網を形成している。

今回の開設は、自治体が保有する休眠施設の活用を前提とした地方創生型データセンターモデルであり、地域活性化や持続可能性への貢献が期待される。

ハイレゾは今後も「AI計算力が世界で一番安い国・日本」を目指し、日本のAIインフラ構築に向けて邁進する意欲を示している。

※GPU：Graphics Processing Unit。高並列処理が可能な半導体で、AI学習や推論処理に活用される。

地方発のAIインフラは持続可能か　低コストとリスクの両面

玄海町データセンターの開設は、地方に眠る資産を高付加価値分野に転換する試みとして意義があると言える。低コストな土地と安定した電力供給を活かせば、AI計算力の単価低減につながり、日本国内の開発者が海外リソースに頼らず研究を加速できる可能性が広がる。

しかし、メリットが大きい一方で課題も浮かぶ。

具体的には地方インフラの老朽化や災害リスク、GPU需要の急変など、事業の持続性に影響を与える要因は少なくない。

また、廃校活用型データセンターは初期投資を抑えられる一方、ハードウェアの陳腐化サイクルが短く、最新仕様への更新コストが負担になることも想定される。

今後、ハイレゾが掲げる「世界一安いAI計算力」実現には、自治体との長期協力体制や電力政策の安定化が欠かせない。地方創生と先端技術インフラの両立は、国内産業の国際競争力を高める一歩となり得るが、その成否は持続可能なモデルとして定着するかにかかっている。