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ビットフライヤーがSOL取扱い開始へ 国内投資家の暗号資産選択肢が拡大

PlusWeb3 編集部
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国内暗号資産交換業者のbitFlyerは、6月24日13時頃から販売所でソラナ(SOL)の取扱いを開始すると発表した。
高速かつ低コストなブロックチェーン基盤であるソラナ・ブロックチェーンで利用される暗号資産SOLが、同社の売買対象に加わることになる。

SOLを6月24日から販売所で売買開始

2026年6月15日、bitFlyerは6月24日13時頃より、販売所においてソラナ(SOL)の売買を開始すると発表した。
あわせて、bitFlyerかんたん積立における初回積立日は6月25日に設定された。今回の取扱い開始により、同社の利用者は販売所を通じてSOLを購入、売却できるようになる。

SOLは、ソラナブロックチェーンで利用される暗号資産である。
コンセンサスアルゴリズムにはプルーフ・オブ・ステーク(PoS)(※1)を採用し、さらに独自技術であるプルーフ・オブ・ヒストリー(PoH)(※2)を組み合わせることで、高い処理能力を実現している点が特徴だ。

ソラナは、高速かつ低コストの取引処理を可能にするブロックチェーンとして設計されている。
SOLは、ステーキングやネットワークのセキュリティ維持に利用されるほか、分散型アプリケーションやNFT取引など、幅広いユースケースを支える基盤となっている。

bitFlyerは今回の発表で、今後も暗号資産の取扱いを積極的に拡大し、顧客に多様な投資の選択肢を提供していく方針を示した。

※1 PoS:暗号資産の保有量などに応じて取引承認に参加する仕組み。大量の計算処理を前提とする方式に比べ、効率的なネットワーク運営を目指す設計である。

※2 PoH:取引や処理の順序を記録するソラナ独自の仕組み。時系列の証明を組み込むことで、処理の効率化と高いスループットの実現を支える技術である。

投資選択肢拡大の一方で価格変動に注意

今回のSOL取扱い開始は、国内の暗号資産投資家にとって選択肢の拡大につながる動きと言える。
特にソラナは、分散型アプリケーションやNFT取引などの基盤として利用されており、単なる投資対象ではなく、Web3領域の成長性を反映する銘柄として捉えられる。

SOL取扱いのメリットは、国内ユーザーがbitFlyerの販売所を通じてSOLにアクセスできる点にある。
これまで海外サービスや他の取引環境を検討していた投資家にとって、国内事業者のサービス内で売買できることは、心理的なハードルを下げる要素となりうる。
また、積立機能への対応は、価格変動の大きい暗号資産に対して時間分散による運用を検討する利用者にとって有効な選択肢となるだろう。

一方で、SOLは暗号資産である以上、価格変動リスクを避けられない。高速処理や低コストといった技術的特徴は投資判断の材料になりうるが、それ自体が価格の安定を保証するものではない。
Web3関連銘柄への期待が高まる局面では注目を集めやすい反面、市場環境の悪化や投資家心理の変化によって値動きが大きくなる可能性もある。

今後は、bitFlyerが暗号資産の取扱いをどのように広げていくかが焦点となり得る。
SOLの追加は、国内投資家にとって多様な暗号資産へ触れる入口を広げる一方、利用者側には銘柄の技術的特徴と市場リスクを切り分けて判断する姿勢が求められそうだ。

株式会社bitFlyer プレスリリース

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