消費者庁、リチウムイオン電池の事故増加を受け注意喚起　身近な製品で増加傾向

2025年10月2日、消費者庁はリチウムイオン電池を使用した身近な製品で発火・発煙事故が増加しているとして、使用および廃棄時の注意を呼びかけた。
近年はワイヤレスイヤホンやスマートウォッチ、携帯用扇風機などの製品での事故が目立ち、廃棄に伴う火災も多発している。

リチウムイオン電池事故、5年間で162件　身近な電子機器で発火事故が増加

消費者庁によると、2020年度から2024年度までの5年間で、リチウムイオン電池を使用した製品による発煙・発火・破裂事故が162件報告されている。
このうち、電池自体が原因とみられるものは136件に上り、全体の84％を占めた。
製品別では、ワイヤレスイヤホンが64件、スマートウォッチが46件、携帯用扇風機が26件であり、いずれも年々増加傾向にある。

事故の多くは充電中に発生しており、イヤホンで75.5％、携帯用扇風機では84.2％が充電時に起きていた。
実際に、かばんの中でワイヤレスイヤホンが発火し水筒などが焦げた事例や、就寝中に身に付けていたスマートウォッチが突然発火してやけどを負う事例も報告されている。

また、廃棄時の火災も深刻化している。
リチウムイオン電池を含む製品を一般ごみとして捨てたことが原因で、ごみ収集車や処理施設の火災につながるケースが増加している。
消費者庁は、リサイクルルートの確認や、電池を使い切ってから廃棄するなど、適切な処理を呼びかけている。

身近な製品ほど危険も隣り合わせ　安全意識の定着が課題

リチウムイオン電池は高性能かつ軽量であることから、スマートフォンやウェアラブル端末など、生活のあらゆる場面に浸透している。
一方で、過充電や衝撃によって内部が損傷すると発火につながるなど、取り扱いには注意が必要だ。
特に、非正規品や低価格品の中には安全設計が不十分なものもあり、事故リスクを高めていると考えられる。

安全対策としては、「高温多湿な場所で保管しない」「寝ている間の充電を避ける」「異常を感じたら使用を中止する」などの基本的なルールを守ることが重要である。
消費者側が製品仕様やリコール情報を確認し、リチウムイオン電池の性質を理解した上で使うことが求められる。

今後、電池を内蔵した小型電子機器の利用はさらに拡大する見込みである。
便利さと安全性を両立させるためには、消費者の意識向上と、メーカーによる製品安全基準の強化が不可欠と言える。

消費者庁の注意喚起：https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/caution/caution_083/