イーサリアム財団、UX改善で相互運用性を最優先に設定

2025年8月29日、スイスのイーサリアム財団は、増加するL2ネットワーク間の障壁を解消する新戦略をブログで発表した。ユーザー体験の統一を軸に、クロスチェーンでの操作性向上を目指す取り組みである。

EILとオープン・インテントでL2相互運用性を強化

イーサリアム財団は公式ブログで、今後6～12カ月間をかけて、ユーザーエクスペリエンス（UX）改善の最重要課題として相互運用性に注力すると表明した。
これまでのスループット拡大やコスト削減重視の開発方針から転換し、乱雑化するL2（※）ロールアップ間の連携を円滑にすることを狙う。

中心となるのは「イーサリアム相互運用性レイヤー（Ethereum Interoperability Layer：EIL）」である。
EILはクロスチェーン上でのメッセージや資産のやり取りを単一チェーンの操作のように扱える設計で、トラストレスかつ検閲耐性を持つ。
10月にはパブリックデザイン文書が公開され、ロールアップ間ブリッジ標準の策定が進む見通しだ。

EILを補完する「オープン・インテント・フレームワーク」は、ユーザーが宣言した取引や資金移動の意図に基づき、開発者が断片化されたツールを統一的に扱える仕組みである。
ERC-7828やERC-7683などの新規標準策定も進行中で、ウォレット挙動や取引フローの統合を通じて、チェーン間でのUXを均一化することが目的となる。

スピード面では、2026年初頭までに「Fast L1 Confirmation Rule」により、取引確認時間を15〜30秒に短縮する計画も進む。L2決済の高速化とブロック生成間隔短縮の研究と組み合わせることで、クロスチェーン取引の遅延軽減が期待される。

※L2（Layer 2）：イーサリアムの主チェーン（Layer 1）の上に構築され、スケーラビリティや手数料削減を実現する追加層。

UX統一で資本効率向上、新製品創出も期待

相互運用性強化により、ユーザーは複数のL2ネットワークを意識することなく直感的に操作できるようになる。
アプリケーションの競争力が高まり、流動性が集中することで、DeFiやNFTをはじめとするエコシステム全体の利便性向上が見込まれる。

開発者側にとっては、複雑なブリッジや複数ネットワーク対応の負担軽減が大きなメリットである。安全性を確保しつつ、製品開発に専念できる環境が整うことは、プロジェクトの拡張性を高めるだろう。

一方で、標準化の推進や新基盤の導入には時間とコストがかかるとみられる。既存インフラに依存する企業にとっては短期的に負担が増大するリスクがあり、信頼性を担保するためには段階的な検証が求められるだろう。

それでも、統合されたUXはWeb3普及を加速させ、従来の金融や決済分野への応用拡大も期待できる。EILや関連標準が定着すれば、イーサリアムは次世代インターネットの基盤としての地位をさらに強固なものにするだろう。

イーサリアム財団 ブログ記事：https://blog.ethereum.org/2025/08/29/protocol-update-003?utm_source=chatgpt.com