日本バスケ協会、地方チーム支援　AI活用で練習環境改善へ

日本バスケットボール協会が、部員不足や指導者不足に悩む地方のミニバスチーム支援プロジェクトを開始したと、2025年8月18日に報道された。
Bリーグ経験者の派遣や人工知能（AI）による練習補助が柱で、鳥取県と沖縄県で初年度の活動が始まった。

地方チーム合同化とAI活用で練習環境を強化

現在、地方のミニバスチームでは少子化や指導者不足が深刻化しており、公式戦への参加が困難な状況だという。
鳥取市の醇風女子クラブは部員が3人に減少し、登録規定の8人に満たず試合出場ができない状態だった。
南部町スポーツ少年団も、前監督の退任で存続の危機に直面し、急遽資格取得をした保護者が監督を務めてきた。

そこで日本協会は、こうしたチームをマッチングさせ、合同チームを結成した。
Bリーグ経験者の木村嗣人氏をコーチとして派遣し、月1回の現地練習と週1回のリモート練習を実施する。
AIを用いた練習補助も導入され、選手のスキルや動きの分析を行い効率的なトレーニングを可能にしている。

合同チームの結成により選手数は規定を超え、今後は試合出場への道も開けると期待されている。

合同チームとAI支援がもたらす成長と課題

本プロジェクトにより、部員不足に悩まされてきたチームが公式戦へ参加可能となった点は大きい。AIによるスキル分析により、個々の成長速度も向上すると考えられる。
また、地理的制約を超えて専門指導を受けられる、リモート環境が構築されたことも非常に大きな利点だろう。

今後は、より広域での合同化やAI活用の拡大が進む可能性が高い。
AIによるパフォーマンス分析や練習プランの最適化が定着すれば、限られた指導者でも質の高いトレーニングを提供できるだろう。

しかし、AIによる練習補助は効果的である反面、ツールの運用や分析結果の活用には一定の知識が必要であるため、現場負担が増える懸念も予測される。
また、地域間での選手移動や合同チームの運営ルール整備、AI導入コストの負担など、制度面や財政面でも課題は残ると思われる。

これらを解決しつつ、地域ごとの特色やコミュニティの活力を維持する仕組みを整えられれば、地方チームの競技環境改善と地域スポーツ文化の両立につながるだろう。
本プロジェクトが地方スポーツ活性の成功指標となるか、引き続き注目したい。