GoogleのGeminiにも「学習モード」追加 学生にはAI Proを1年間無料提供
2025年8月6日（米国時間）、米Googleが新学期に合わせて生成AI「Gemini」の学習機能を強化し、学生向けに月額2,900円の「Google AI Pro」プランを1年間無償提供する方針を発表した。教育分野への本格展開が加速している。
Geminiに「ガイド付き学習」搭載 生成AIで個別学習を支援
Googleは生成AI「Gemini」に対して、思考プロセスを重視した「ガイド付き学習（Guided Learning）」機能を新たに追加した。これは即時回答ではなく、ステップごとの助言を通じて理解を深めることを目的としており、生徒と教師のような関係性をAI上で再現する構想に基づく。
機能は数学の解法支援や論理的思考の補助、テスト準備、エッセイ構築などに対応しており、ユーザーが自分のペースで学習内容を探究できる「対話型で判断のない空間」を提供する。
Geminiはこのほかにもフラッシュカードやスタディガイド、視覚教材と連動したインタラクティブ学習を実装している。
対象の学生（18歳以上）は、Gemini 2.5 Proや「Deep Research」「NotebookLM」「Jules」「Veo3」などを含む「Google AI Pro」プランを12カ月間無料で利用可能だ。クラウドストレージは2TBで、対象国は米国、日本、韓国、インドネシア、ブラジルの5カ国に限定される。
さらに、Googleは学習科学を組み込んだ独自モデル「LearnLM」を開発し、2025年初頭からGemini 2.5に統合済みである。
米国では大学生向けのAI研修プログラム「Google AI for Education Accelerator」も開始し、教育支援に10億ドルの投資を表明するなど、本格的な展開を進めている。
生成AIの教育活用は競争激化へ 学習支援の質と倫理が今後の焦点に
Googleによる機能強化は、AIによる学習支援の主戦場化を象徴する動きといえる。特に「ガイド付き学習」は、検索では得られない個別最適な理解支援として、従来型の教育を補完する可能性がある。
一方で、学習過程をAIに依存しすぎるリスクも無視できない。解答手順が提示されることで一見「理解した」と錯覚しやすく、本質的な思考力の低下を招く恐れもある。
また、生成AIによる学習支援が普及するにつれ、学力格差がツールの利用可否によって拡大する可能性もある。
今後は、AIの学習支援に伴う格差の問題や、未成年のデータ利用を巡る倫理的課題が一層顕在化していくだろう。AI活用を進める上では、制度面・教育現場双方での整備が急務となる。
日本でも、Google AI Proの無償提供を契機に学生によるAI活用が広がると考えられる。企業主導の教育支援が加速する中、公教育の役割とAIリテラシー教育の再定義が問われている。
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