レイヤー1ブロックチェーンの開発を支援するモナド財団、ステーブルコイン基盤のポータルを買収　高性能チェーンに決済機能を統合

2025年7月9日、レイヤー1ブロックチェーン「モナド（Monad）」の開発を支援する米モナド財団が、ステーブルコインインフラを手がけるポータル社を買収したと発表した。
これにより、同チェーン上にフルスタックの決済基盤が統合されることとなる。

モナド財団、ポータル買収でステーブル決済を本格実装へ

EVM互換の高性能ブロックチェーンとして注目される「モナド」が、新たにステーブルコイン決済のインフラを取り込む。
米モナド財団は7月9日、ステーブルコイン基盤を提供するポータル社の買収を正式に発表した。
ポータルは今後、モナド財団の完全子会社として運営を続けるが、経営体制は独立性を保つという。

ポータル共同創業者でありCEOを務めるラジ・パレク氏は、モナド財団の決済・ステーブルコイン担当責任者にも就任する。
同氏は、かつて決済大手ビザ（Visa）でグローバル暗号資産プロダクトを統括していた人物であり、オンチェーン決済に関する深い専門性を持つ。

パレク氏率いるチームの参加により、モナド上では発行者、決済プラットフォーム、フィンテック企業などがステーブルコインを用いた製品の構築や展開を加速できる環境が整う。
これにより、ステーブルコインの普及と利活用の裾野が一段と広がることが期待される。

高スループットのモナド、Web3決済の本命となるか

今回の買収は、モナド財団が目指す「次世代決済基盤」としてのポジショニングを強化する動きと位置づけられる。
モナドは2025年後半のメインネット稼働に向けて開発を進めており、すでに今年2月からパブリックテストネットを公開している。

モナドは、1秒間に最大1万件の処理能力（10,000tps）と、500ミリ秒という高速なブロックタイムを誇る。
ファイナリティ（※1）も1秒未満とされ、オンチェーントランザクションにおけるリアルタイム性とコスト効率の両立を図る。
これらの性能は、従来のEVM互換チェーンと比較しても優位性を持つ。

さらにモナドは、イーサリアムのEVMバイトコードおよびRPC（※2）との完全互換性を保ち、既存のアプリケーションをコード変更なしで移植可能にしている。
これにより、開発者にとっては高い移行性が担保され、ユーザーにとってもMetaMaskやEtherscanなどの既存ツールがそのまま利用できる利便性が維持される見込みだ。

こうした技術基盤に加え、決済機能という実用的なユースケースが加わることで、モナドは単なる「高速チェーン」にとどまらず、ステーブルコインを中心とするWeb3決済の実用環境としての地位を築く可能性がある。

ただし、実際の普及には金融規制との折り合いや、競合チェーンとのインセンティブ競争といった課題も存在する。
現在はメインネットも稼働していないため、処理速度による優位性をどのように周知できるかが勝負となるだろう。

※1 ファイナリティ：
ブロックチェーン上で取引が取り消せなくなるまでに要する確定時間。

※2 RPC（リモートプロシージャコール）：
外部アプリケーションがブロックチェーンノードに接続して操作を行うための通信プロトコル。