IDCフロンティア、150kW液冷対応　AI向けDLCハウジング提供開始

2025年7月7日、ソフトバンクの子会社であるIDCフロンティアは東京府中データセンターで、最大150kWのGPUサーバー設置に対応した「DLCハウジングサービス」の提供を開始したと発表した。10月開業予定の奈良生駒データセンターでも提供を予定しており、国内でのAIインフラ構築の選択肢が広がるとみられる。

最大150kW液冷に対応　主要メーカーとも連携

このサービスでは、顧客が用意するCDU（※1）を含むサーバーラック一式を、最短2カ月で設置できる環境を提供する。
冷水の温度や成分などメーカーごとに異なる条件にも対応可能で、Dell TechnologiesやHPE、Lenovo、QCT、Supermicroなどの主要サーバーメーカーと連携して構築を支援することで、顧客の負担が少なく導入できるとしている。

また、提供方式は、1ラック単位で冷水供給を行う「Custom DLC（※2）」と、データホール単位で供給する「Area DLC」の2種類。後者では1ラックあたり最大150kWの冷却に対応し、大規模なAI計算基盤の展開に適している。

10月には奈良生駒データセンターでの提供も予定されており、東西で分散したAI計算基盤を整備できる点も特徴のひとつとされる。BCP（事業継続計画）や通信遅延対策として、地理的分散を求める企業にとって重要な選択肢となり得る見込みだ。

※1 CDU（クーラント分配ユニット）：冷却液を循環・分配・熱交換・監視する中継装置

※2 DLC（直接液体冷却）：サーバーの熱を冷却液によって直接除去する冷却方式。空冷に比べ高密度・高効率な冷却が可能。

高まるAIインフラ需要に対応　今後の展望と課題

DLC方式は、従来の空冷設備では対応が難しい電力密度に対し、熱制御とエネルギー効率を両立させることが可能だ。
今回のDLCハウジングサービスも、GPUを用いたAI処理が爆発的に増加する中、データセンターにおける高密度かつ高負荷な計算環境へのニーズに応えるものであると考えられる。
IDCフロンティアはすでに、2022年から東京府中データセンターにてリアドア型空調機を活用した高負荷ラックを展開しており、運用実績を積み重ねてきた。今回のサービスは、そうした経験を踏まえた冷却インフラの進化形とも言える。

IDCフロンティアは今後も、ソフトバンクが掲げる「AIと共存する次世代社会インフラ」の実現に向け、高度化するAI需要に対応した冷却・電力インフラの整備を加速させる方針だ。

一方で、DLCに対応したサーバー構成や冷却装置（CDU）の導入には多額の初期投資が伴うことは懸念材料だ。
顧客側には高度な技術的理解や、サプライヤーとの調整能力が求められるため、導入ハードルは決して低くないと考えられる。

とはいえ、IDCフロンティアの動きは、国内市場における液冷導入の起点となる可能性がある。今後、大手AIプレイヤーとの連携や国のインフラ政策が追い風となれば、導入のスピードは一気に加速することも考えられる。

AI計算需要の本格化に備える企業にとって、本サービスは先行的なインフラ選択肢として注目されるだろう。