都立高校1万人が「DeepL」活用開始　AIが英語学習を変える現場の今

2025年7月3日、東京都教育委員会は都立高校15校でAI翻訳ツール「DeepL」の本格運用を開始したと発表した。英語教育の質向上と教員負担の軽減を狙い、約1万人の生徒・教職員が新たな学習支援環境を体験している。

都立高校15校でDeepL導入　英語教育の個別化を後押し

東京都教育委員会は、「AIを活用した英語教育の充実事業」の一環として、2025年4月から都立高校15校において「DeepL Write Pro」と「DeepL翻訳」を導入した。
対象は生徒・教職員を合わせて約1万人にのぼる。これは日本国内におけるDeepLの初の大規模教育導入事例であり、AI技術の活用が学校現場にも広がりつつあることを示している。

導入の背景には、都立高校における教員一人当たりの生徒数の多さがある。
これまで、生徒一人ひとりへの細やかな添削やフィードバックは時間的制約が大きな課題だった。
東京都教育委員会は「AIアプリの活用を通して、教員の負担軽減に加え、生徒の『書く力』と『思考力』を高め、自信を持って英語で発信できるようになることを期待している」と狙いを語っている。

AI英語教育の展望と課題

AIツールの進化は、英語教育の個別最適化をさらに加速させるだろう。
DeepLのようなツールが全国規模で普及すれば、従来の「一斉授業型」から「個別支援型」への転換が進むと考えられる。
教員はAIの分析データを活用して、生徒ごとに異なる課題や習熟度に合わせた指導を展開できる可能性がある。

一方で、AI活用に過度に依存してしまうと、逆効果になりかねない。そうした事態を防ぐための、教育ガイドラインの制定なども検討すべきだろう。
「人が教える価値」をどのように再定義するかが問われる局面が到来することが予想される。

東京都がこの取り組みを成功させれば、他の自治体も追随し、国内の教育現場全体にAI活用の波が広がる可能性は高い。
英語教育における活用にとどまらず、授業資料作成や評価業務など幅広い業務支援へと領域を拡大すると見られる。