うつ病のAI診断支援ソフト、厚労省が薬事承認　fMRI画像を数値解析

2025年6月30日、京都府に拠点を置く国際電気通信基礎技術研究所（ATR）は、脳活動の画像をAIで解析し、うつ病の可能性を数値化する診断補助ソフトが厚生労働省の薬事承認を得たと発表した。
精神疾患の診断を客観化する日本初の事例となる。

AIがfMRI画像を解析　うつ病の診断精度向上へ

うつ病は、気分の落ち込みや不眠など多様な症状を示す精神疾患であり、これまで医師の問診に基づく主観的な診断が主流だった。
このため、統合失調症や双極性障害などとの鑑別が難しく、診断のばらつきが大きな課題とされていた。

こうした中、ATR脳情報通信総合研究所の川人光男所長らの研究チームは、2008年から2018年にかけて、うつ病患者944人と健常者2031人のfMRI（※）データを収集。
脳の活動パターンにAIを学習させ、診断補助ソフトを開発した。

このソフトは、医療現場で既に行われているMRI検査に10分間の追加撮影を加えることで、患者に負担をかけずに「うつ病度合い」を測定可能だ。
実際の判別精度は約70％とされ、今後の臨床応用が期待される。

ソフトウェアは2025年3月5日に医療機器として第1段階の承認を取得しており、2026年春には臨床試験を経た第2段階の申請が予定されている。
保険適用は2027年前半を目指すという。

※fMRI（機能的磁気共鳴画像法）：脳の血流変化を捉える画像診断技術。特定の脳領域の活動をリアルタイムで可視化できる。

精神疾患の可視化に道　期待と課題

このAIソフトの導入によって、これまで主観に依存していた精神疾患の診断に、客観的な「脳の指標」が加わる意義は大きい。
特に、複数の医師間で診断結果が一致しにくい領域において、一定の基準を提供する可能性がある。

加えて、現在広く行われているMRI検査に10分間の追加撮影を加えるだけで済むため、患者側にも身体的・心理的な負担が最小限に抑えられるというメリットがある。
保険適応されれば、さらに負担が軽減し、患者は適切な診断を受けやすくなる。

一方で、現段階での約70％という精度では、うつ病かどうかの確実な診断を下すことはできない。
単独の診断手段として用いるにはリスクが高く、あくまで医師の判断を補助するツールとして使用することが求められるだろう。

今後は、うつ病に加えて統合失調症や双極性障害など、他の精神疾患にもAI解析を拡張する研究が進められており、精神医療の在り方そのものに変化をもたらす可能性がある。
ただし、診断結果の社会的・法的な扱いなど、慎重な制度設計も不可欠だ。

川人所長は記者会見で「他の診療科では検査をしてもらえるのに、精神疾患では検査をしてもらえないことを不満に思っていた患者にとって福音になる」と語った。
今後、このAI診断補助技術がさらなる精度向上と疾患範囲の拡張を経て、精神医療における信頼性、客観性に寄与することが期待できそうだ。