暗号資産の残高が不足していてもネット代の支払いができる　メタマスク、Gas Station機能をアップデート

暗号資産取引における障壁の一つであるネットワーク料金不足の問題が、新たな機能により解決する。
2025年2月5日、ConsenSysが開発するMetaMaskの新機能「Gas Station」が実装された。これによって、ユーザーは取引時にネットワーク代を個別に用意する必要がなくなる。2025年は暗号資産決済市場の大幅な成長が見込まれており、こうした利便性の向上がそれを後押しすると思われる。

MetaMaskに「Gas Station」機能が追加

アメリカのConsenSysが提供する新機能「Gas Station」は、暗号資産取引において障壁となっていた課題を解決する。
従来、イーサリアムネットワーク上での取引では、ネットワーク使用量（俗に言う「ガソリン代」)としてETHを保持する必要があり、その残高が不足すると取引ができなくなってしまう問題があった。この問題が発生すると、取引所でETHを購入し、ウォレットに送金する手間がかかってしまっていた。

今回実装されるGas Station機能は、タクシーに乗る際の料金メーターのように、取引にかかる全ての費用を事前に表示する仕組みだ。
従来は、取引したい金額に加えて、ネットワーク使用料をイーサリアムで別途用意する必要があった。たとえば、1000USDCを送金したい場合、送金金額に加えて5ドル相当のETHを保有していなければ取引ができなかったのである。

Gas Stationの機能を使えば、ネットワーク使用料相当分を取引金額に組み込んで処理することができるようになる。たとえば、1000USDCを送金する際に5ドル相当のガス代が必要な場合、1005USDC分の取引として一括で処理される。つまり、ユーザーはETHを全く保有していなくても、手持ちのUSDCだけで取引が完結するようになったのだ。
この仕組みによって、ユーザーの利便性はさらに向上すると見込まれている。

暗号資産決済の普及加速と市場予測

こうした利便性向上の動きは、暗号資産決済市場への参入障壁を下げ、市場全体を活発化させると思われる。VanEckのレポートによると、2025年には1日あたりのステーブルコイン決済額が3000億ドルに達すると予測されている。これは現在のDTCC（証券保管振替機関）の取引量の5%に相当する規模である。

参考 : Funds Societyのレポート

特に、クロスボーダー送金市場における成長性は高い。
たとえば、米国とメキシコ間のステーブルコイン送金は、現在の月間8,000万ドルから2025年には4億ドルへと5倍の成長が見込まれている。Gas Stationのような利便性の高い機能の実装によって、成長が加速していくだろう。

まとめ

MetaMask Gas Stationの登場は、暗号資産取引の利便性が向上していることの表れだ。現在はイーサリアムメインネット上のExtension版のみで利用可能だが、今後モバイル版への展開も予定されている。

ネットワーク使用料問題の解決は、個別の機能改善にとどまらず、暗号資産エコシステム全体の成熟度を示す指標となるだろう。今後は規制環境の整備と技術標準化の進展により、さらなる市場拡大が期待される。
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