CES2025で日本企業が注目の的に 自動運転と新型EVで存在感を示す
2025年1月7日から10日まで米国ラスベガスで開催された「CES 2025」では、大手自動車メーカーの出展が減少する中、日本企業が自動運転技術や電気自動車（EV）において大きな存在感を示した。特にホンダとソニー・ホンダモビリティ（SHM）の最新技術が注目を集め、自動車業界の新時代が到来しつつあることを示した。
新型EVで注目を集めたホンダ
ホンダは新型EV「Honda 0（ゼロ）シリーズ」のプロトタイプを公開した。「SALOON（サルーン）」と「SUV」の2車種が展示され、特にSUVモデルは2026年前半に北米市場での発売を予定している。これらの車両には、独自開発の基本ソフトウェア「ASIMO OS」が搭載され、同社がこれまでに実用化した自動運転レベル3技術をさらに進化させている。ASIMO OSは、車両全体をコントロールする頭脳としての役割を果たし、車両間通信や環境認識能力の向上に寄与している。
この他、車内エンターテインメントシステムや高度なナビゲーション機能も強化されており、快適で安全な移動体験の実現が目指されている。
ソニー・ホンダモビリティ、AI搭載の「AFEELA 1」を発表
ソニーとホンダの合弁会社であるソニー・ホンダモビリティは、電気自動車「AFEELA 1」を発表し、価格と予約受付情報を明らかにした。価格は8万9900ドル（約1400万円）からとなり、納車は2026年中旬を予定している。このモデルにはAIを活用した高度な運転支援システムが搭載されており、音声対話型のパーソナルエージェント機能によって、運転者は音声でナビゲーションや車内設定を簡単に操作できる。
また、AFEELA 1には車外との通信機能も組み込まれており、リアルタイムの交通情報や事故の回避支援を行うことが可能である。この技術はソニーが得意とするエンターテインメント・通信分野のノウハウが活用されており、車両のデジタル体験を大きく向上させている。
「CASE」の時代に向けた技術展示
今回のCESでは「CASE（Connected、 Autonomous,、Shared & Service,、Electric）」がキーワードとなり、車載コンピュータやセンサー技術が大きな注目を集めた。これらは自動車のデジタルトランスフォーメーションを支える基盤技術であり、次世代のモビリティ社会を支える要素として今後ますます重要になると考えられている。
また、農業機械や建設機械の自動化技術、さらには空飛ぶクルマ（eVTOL）の展示も盛況であり、業界全体が新しいモビリティの形を模索していると感じられた。特に日本メーカーの積極的な取り組みが際立っており、これらの技術がどのように社会実装されるのか、今後の動向が注目されている。
今回のCESは、日本企業がモビリティ分野での存在感を大きく示した展示会となり、自動運転技術やEVの実用化が加速する兆しを見せた。
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