DeepSeekは「改造」される流れにあるのか 本家R-1に警戒感が強まる一方、検閲対策モデルが注目を集める
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中国の企業が発表したAIモデル、「DeepSeek R-1」は、高い性能と低いコスト、オープンソースであることなどから、瞬く間に注目を集め、一時は市場に大きな影響を与えるほどの存在感を持っていた。しかし、欧米や日韓などの国々はDeepSeekに警戒感を示し、いくつかの国では利用が制限されている。
2月19日、米Perplexity社が、R-1の検閲に対策を施した新しいモデルを発表した。R-1はオープンソースであるがゆえに、こうした「改造」が可能だ。DeepSeekへの警戒感が高まる中、R-1モデルを基に新しいAIモデルを開発する流れは、今後も続いていく可能性がある。
各国に警戒されるDeepSeek
DeepSeekについては、1月27日の発表当時から警戒論があり、各国の機関から検証を受けてきた。
早い動きを見せたのがイタリアだ。1月29日、イタリアのデータ保護当局は、DeepSeekが個人データ保護のための規則に抵触している可能性があるとして、ストアから削除する措置を取った。
参考 : 中国AIアプリ「DeepSeek」がイタリアで配信停止 データ保護当局は情報提供を求める
最近では2月17日に、韓国の個人情報保護委員会が、DeepSeekの新規ダウンロードを停止したと発表した。DeepSeekアプリがユーザーの個人情報を収集し、中国のサーバーに保存されていることが指摘されたからだ。収集したデータの管理も不透明であり、個人情報保護法に違反している可能性があるという。
参考 : 韓国、「ディープシーク」アプリの新規ダウンロード停止 個人情報保護法違反を懸念
各国でDeepSeekのリスクが指摘されており、危険性についての共通認識が生まれつつある。
DeepSeekの検閲対策モデルが注目を集める
そんな中、AI検索アプリを提供するアメリカのPerplexity社が、DeepSeekの検閲対策モデルを発表した。2月19日に発表された新しいモデルは、「R-1 1776」と名付けられ、こちらもオープンソースだ。このモデルは、検閲対象になっているトピックについての回答データを追加学習させたもので、天安門事件や新疆ウイグル自治区の状況など、政治的にセンシティブな話題でも筋の通った回答ができるという。
DeepSeekが特定のトピックを避ける傾向は以前から指摘されており、テレビ朝日のニュースでも取り上げられたことがある。Perplexityの新しいモデルは、こうしたリスクを克服するうえでの一つの答えと言える。
CNBCの記事によると、Metaの主任AI科学者であるLeCun氏は、DeepSeekはオープンな研究から大いに恩恵を受けているとし、「彼らの成果もまたオープンソースであるため、今度は誰もがそれを活用できる。これこそがオープンな研究とオープンソースの力だ」として、オープンソースによる恩恵を強調した。
オープンソース性は、今後のDeepSeekをめぐる動きに大きく影響するだろう。
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