ビットコイン、4月に再加速の兆し　QCP「過去最高のリスク資産好調期が到来」

2025年3月25日、QCPキャピタルは第2四半期（4〜6月）、特に4月がリスク資産にとって過去最高のパフォーマンス期間となる可能性があるとの見解を示した。米国の関税政策やインフレ指標の発表を控えるなか、市場ではビットコイン（BTC）を中心に回復への期待が高まっている。

歴史的な市場傾向が後押し　4月のビットコインに期待集まる

QCPキャピタルによれば、第2四半期は過去においても株式市場をはじめとするリスク資産の好調期とされ、S&P500は平均で年率19.6％のリターンを記録している。
ビットコインも第4四半期に次いで好パフォーマンスを見せる傾向があり、2025年も同様の動きが期待されているという。

背景には、4月2日に期限を迎える米国の関税措置に対する懸念の後退がある。トランプ大統領は24日、関税免除や削減の可能性に言及し、市場心理を落ち着かせた。
ロイター通信によると、自動車関税に関しては同日中の一括発表は見送られる可能性もあるという。

実際に、ビットコインは3月25日に株式市場と連動するかたちで一時88,000ドルを突破した。ミームコインやAI関連銘柄などのアルトコインも好調に推移しており、市場全体に回復の兆しが見られたという。
一方で、QCPキャピタルはオプション市場に慎重なムードが続いている点を指摘している。

さらにQCPキャピタルは、今後の注目材料として3月28日に予定されているPCE（個人消費支出）インフレ指標の発表と、四半期期限月となる3月末のオプション市場の動きを挙げている。

現時点では、建玉（OI）が10万ドル以上のストライク価格に集中しているものの、これだけでは相場に大きな変動をもたらす可能性は限定的との見方を示している。

経済指標と投資家心理が左右する4月のシナリオとは

仮想通貨アナリストの「NISHI」氏は、直近の相場分析の中でプットコールレシオ（PCR）の上昇に言及し、オプション市場では投資家心理がやや弱気に傾いている兆しがあるとの見解を述べている。

一方で、著名トレーダーのアーサー・ヘイズ氏は、24日に見られたビットコインの反発を受け、今後11万ドルを超える展開も視野に入るとの考えを示した。FRBによる政策転換の可能性が相場の追い風になるとの見方をあわせて示しており、強気なスタンスがうかがえる。

ビットコインは歴史的にも第2四半期、特に4月に強さを見せてきた。2025年もその再現となるかが注目されている。

仮にPCEインフレ指標が鈍化し、FRBの政策姿勢が市場の期待に沿うものであれば、ビットコインを含むリスク資産にとって強力な追い風となる可能性も考えられる。
一方で、地政学リスクや政策の不透明感が再燃した場合には、市場の動きが再び慎重になる場面も想定されるといえそうだ。

現在は、歴史的傾向と政策要因が交差する局面にあり、4月の相場がビットコインにとって「再加速の月」となるかどうか、注目が集まっている。