日本で「ICC」開催決定　若手技術者が競う国際的サイバー競技会

内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は3月18日、若手技術者向けの国際的なサイバー競技会「International Cybersecurity Challenge（ICC）」を2025年11月に東京近郊で開催すると発表した。

ICCは、26歳以下を対象に、サイバー攻撃への防御技術を競うイベントである。

若手技術者が競うサイバーセキュリティの舞台

 ICC（International Cybersecurity Challenge）は、世界各国の若手技術者がサイバーセキュリティ技術を競い合う国際大会である。

CTF（Capture The Flag）（※）形式で行われ、参加者は実際のサイバー攻撃を想定した課題に挑み、防御技術や侵入検知能力を競う。

本大会の目的は、サイバー攻撃への対抗力を高めることにある。

近年、企業や政府機関に対するサイバー攻撃が増加しており、技術者の育成が急務とされている。

そのため、若手の技術者が実践的なスキルを磨くことで、将来的にサイバーセキュリティの専門家として活躍することが期待されている。

日本での開催は、国内のサイバーセキュリティ分野における発展を促進するだけでなく、国際的な技術交流の場としても重要な意義を持つ。

NISCが主催することで、日本のサイバーセキュリティ政策と技術水準を世界に示す機会となるだろう。

2025年のICCは、11月に東京近郊で3日間にわたって開催される予定だ。

主催はNISCと、民間のサイバーコミュニティからなる準備委員会が担当する。

具体的な開催場所や参加方法については、今後NISCのウェブサイトで詳細が発表される見込みだ。

※CTF（Capture The Flag）：サイバーセキュリティの競技形式の一種で、参加者が課題を解決しながら特定の情報（フラグ）を取得する。攻撃・防御の両方の能力が求められる。

コミュニティ形成の可能性と今後の展望

ICCは単なる技術競技の場にとどまらない。過去の大会では、政府機関や企業のセキュリティ専門家が指導者として関与し、若手技術者との交流を深めてきた。

2025年大会をきっかけに、新たな人材育成プログラムが生まれることも期待できる。

また、国際的な技術交流の活発化により、日本のサイバーセキュリティ分野が世界基準に近づく動きが加速するだろう。
海外の技術や戦略が日本のセキュリティ政策に影響を与え、より実践的な防御手法が導入される可能性がある。

一方で、大会を一過性のイベントで終わらせないためには、持続的な成果を生む仕組みの構築が求められる。競技の経験者が企業や研究機関にスムーズに移行できるキャリアパスの整備や、コミュニティの継続的な支援が不可欠だ。
これらの課題をクリアできれば、日本のサイバーセキュリティの未来は、より強固なものとなるだろう。