小中高生の生成AI利用の実態が明らかに　学研教育総合研究所の「学習や学校生活に関する調査結果」で

株式会社学研ホールディングスの調査・研究機関である学研教育総合研究所は2025年3月13日、「小学生白書・中学生白書・高校生白書」2024年版の「学習や学校生活に関する調査結果」を公開した。この調査は全国の小学生、中学生、高校生を対象に行われ、学習状況や学校生活に関する実態を明らかにしている。中でも、生成AIの利用状況に関する結果が注目される。

小中高生の生成AI利用状況

今回の調査結果では、「小学生調査」「中学生調査」「高校生調査」の第3弾として、「好きな教科」「生成AIの利用」「長期の欠席について」など、学習や学校生活に関する結果を公表している。
特に生成AIの利用状況は重要なトピックと言えるだろう。

本調査によると、小学生の16.8%、高校生の27.7%が学校でChatGPTなどの生成AIを利用した経験があると回答している。
さらに、家庭での利用に関しては、小学生で18.3%、高校生で39.5%にのぼっており、家庭学習においても生成AIが活用されていることが明らかになった。

特に小学生の利用率は前回の調査から大幅に増加しており、学校や家庭での生成AI活用が教育の一部として定着しつつあると考えられる。

今後の展望

生成AIの教育現場での利用は、学習の効率化や個別最適化を促進するメリットがある。
例えば、質問に対する即時回答や、作文・レポート作成の補助によって、生徒の学習時間を短縮しつつ、理解を深めることができる。
また、個々の学習レベルに応じたフィードバックを得られる点も大きな利点だ。特に、小学生の利用率が急増していることから、デジタルリテラシーの向上にもつながる可能性がある。

一方で、生成AIへの過度な依存にはリスクが伴う。
例えば、自分で考える力や文章を構成する能力が低下する懸念がある。
また、AIの回答が必ずしも正しいとは限らず、誤情報をそのまま受け入れてしまうリスクも無視できない。
加えて、学校や家庭によってAI活用の指導方針が異なるため、教育格差の拡大につながる可能性もある。

今後、生成AIの活用はさらに広がるだろう。特に、学習支援ツールとしての精度向上が進めば、より個別最適化された教育が実現しやすくなる。
一方で、適切な活用ルールの整備が不可欠だ。AIの活用を単なる便利なツールとしてではなく、思考力を育む補助として機能させるための指導法が求められる。

また、生成AIの教育活用を巡る議論は、倫理的側面も含めて深まるだろう。
特に、学校現場では「どこまでAIに依存させるべきか」「評価の公平性をどう確保するか」といった課題が浮上するはずだ。
そのため、今後は教師の役割や教育方針の再定義が必要になると考えられる。

このように、生成AIの教育利用は、可能性と課題が交錯する分野であり、適切なバランスを取ることが鍵となるだろう。