大日本印刷、ChatGPT Enterpriseを導入しDXを加速

2025年3月5日、大日本印刷（DNP）は、デジタルトランスフォーメーション（DX）戦略の一環として、OpenAIの「ChatGPT Enterprise」を導入したと発表した。

研究開発や新規事業開発の加速、業務の自動化を推進し、全社員が生成AIを活用できる環境を整備する。

ChatGPT Enterprise導入の背景と期待される効果

DNPは、印刷業界における競争力を強化するため、DXを積極的に推進している。
その一環として、OpenAIの「ChatGPT Enterprise」を導入し、社内の情報を組み込んだ独自モデルを構築した。
これにより、国内外のグループ社員約3万人が、生成AIを活用できる環境を整備した。

ChatGPT Enterpriseは、テキスト、画像、音声、動画などのデータを統合的に処理できるマルチモーダル機能を持ち、論理的思考を通じて業務プロセスの最適化を図ることが可能である。これにより、複雑な業務の効率化が期待されている。
また、同ツールはデータのセキュリティやプライバシー保護にも優れており、企業内での安全な活用が可能だ。

具体的な活用事例として、研究開発部門では、新材料の探索や品質分析、特許調査などに活用され、事業開発部門では市場ニーズの把握や事業アイデアの検討に利用される。

よって、各部門の生産性向上が図られると考えられる。さらに、社内のナレッジ共有やドキュメント作成の効率化にも寄与し、従業員の創造的な業務への集中を促進する効果も期待されている。

今後の展望と経営陣のコメント

DNPは、業務の50％以上を自動化することを目指しており、これにより生産性の向上が期待されている。具体的な指標としては、作業時間の短縮や業務の品質向上が挙げられる。
また、従業員がAIを活用するためのスキル向上施策として、研修プログラムやコンテストの実施も計画している。

また、AI倫理方針を策定し、社員のAIリテラシー向上を図ることも重要な取り組みとしている。単なる技術導入にとどまらず、持続可能なAI活用基盤の確立を目指す。

DNP代表取締役社長の北島義斉氏は、AI技術の導入が企業の変革を加速させると述べており、OpenAIとの協力が新たな価値創出に寄与することを強調している。

今後も、AI技術の進化に合わせた継続的な投資と改善を進めていく方針であるようだ。