イーサリアム財団、共同ディレクター制導入で組織改革　宮口あや氏が理事長に就任

イーサリアム財団は2025年3月1日、新たな共同エグゼクティブ・ディレクター制を導入し、理事長人事と共に大幅な組織改革を発表した。価格競争力や開発者数で競合チェーンに遅れをとっていた現状を打破するための重要な一手となるだろう。

1/ The Ethereum Foundation is thrilled to welcome Hsiao-Wei Wang and Tomasz Stanczak as co-Executive Directors. This new leadership structure marks an exciting new chapter in the Foundation's evolution as we continue to support a growing Ethereum ecosystem.

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— Ethereum Foundation (@ethereumfndn) March 1, 2025

技術と研究の専門家がタッグを組み新指導体制構築

新体制では、これまで7年間研究者として活動してきたHsiao-Wei Wang氏と、主要クライアントNerthermindの創設者Tomasz Stanczak氏が共同エグゼクティブ・ディレクターに就任した。Wang氏はビーコンチェーン（※）やシャーディング研究の第一人者として知られ、技術的な深い知見を持つ。一方のStanczak氏は、イーサリアムクライアント開発の最前線で活躍し、実装面での豊富な経験を有する。研究と開発の知見を有する二人をディレクターにすることで、テクノロジー面での強化を図る狙いだと思われる。

さらに2月25日付で宮口あや氏が理事長に就任し、トップ層の刷新が完了した。宮口氏は宮口氏は2018年からエグゼクティブ・ディレクターとしてイーサリアム財団を率いてきた人物だ。今回の組織改革は、イーサリアムの価格が他の仮想通貨に比べて伸び悩み、新規開発者の獲得数がソラナなどの競合チェーンより低迷していることへの対応策と見られている。

共同創設者のヴィタリック・ブテリン氏は「技術リーダーシップの強化と、エコシステム参加者とのコミュニケーション向上が今回の改革の核心だ」と述べており、新体制への期待を表明した。

※ビーコンチェーン：イーサリアムが2020年12月から導入した新しい基盤システム。従来の電力を大量消費する「採掘」方式（PoW）から、仮想通貨を保有・預けることで取引承認に参加できる省エネルギーな方式（PoS）へと移行するための中核技術。

新たな外部組織設立でエコシステム拡大を目指す

組織改革と並行して、イーサリアム財団は新たに二つの関連組織の設立も発表した。一つは「イーサリアライズ(Etherealize)」と名付けられた組織で、イーサリアムネットワークと機関投資家を結びつける役割を担う。この組織にはイーサリアムの主要開発者Danny Ryanが共同創設者として参画する予定だ。

もう一つは「造林会（Silviculture Society）」と呼ばれる外部諮問団体で、プライバシー、セキュリティといったイーサリアムの根幹的価値観を守り続けるための監視役として機能する。この二つの新組織を設立した背景には、コミュニティからの「より透明性の高い意思決定プロセス」を求める声があると考えられる。

イーサリアム財団の改革には、近年の仮想通貨業界における激しい競争環境の中で、技術革新とコミュニティ連携を強化し、エコシステムの持続的成長を図る狙いがあるようだ。今後のイーサリアムの価格形成や開発者コミュニティの活性化にどのような影響を与えるか、注目が集まるだろう。