鉄道総研が「自律型列車運行制御システム」を発表　列車が自ら停止、運転再開、遅延回復

2025年5月13日、鉄道総合技術研究所（鉄道総研）は、自律的に列車運行を判断する「自立型列車運行制御システム」を開発したと発表した。障害物の検知や運転再開まで車両単体で完結し、省人化と安全性向上の両立を目指す画期的な技術である。

自律的に安全を判断、世界初の試み

鉄道総研が発表した「自立型列車運行制御システム」は、従来の地上設備への依存を大きく減らすことを目的とした新技術である。
最大の特徴は、列車が自ら安全を判断し、運転の停止から再開までを自律的に行う点にある。運転士や指令所に頼ることなく、現場の状況に即した対応が可能になる。

技術の中核を成すのは、カメラやLiDARセンサー（※）を用いた障害物検知機能だ。これにより、線路上の異物や人の立ち入りなどを即座に把握できる。

また、線路内・沿線の状態や車両の状態などを集約した「鉄道ダイナミックマップ」を更新し、停止や再開の判断材料としてリアルタイムで反映する。

さらに、無線通信を通じて踏切などの周辺設備を制御し、列車間通信を用いて他の車両と情報を共有する仕組みも導入された。ダイヤの乱れが発生した場合でも、列車同士が連携して運転整理を行うことで、迅速な遅延回復を実現できるとされる。

実証試験は鉄道総研内の試験線で実施された。試験では、線路内に仮想的な障害物情報を登録し、列車が自動で停止した後、障害物が除去されたと判断された段階で運転を再開する動作が確認された。
この結果から、運行管理における人手の大幅な削減も視野に入る技術であると位置づけられている。

※LiDAR（ライダー）：レーザー光を用いて対象物までの距離や形状を高精度で測定するセンサー技術。自動運転車などでも活用されている。

運行効率と省人化を支える未来のインフラへ

鉄道業界では、少子高齢化に伴う労働力不足が深刻な課題となっており、自動運転技術の導入は避けられない方向性となっている。
その中でも今回の自立型制御システムは、単なる自動走行を超えた「自律運行」の実現に向けた大きな一歩だ。
これまで人の判断に頼っていた安全確認や運行制御を、システムが即時に処理することで、リスクの最小化と効率的な対応が可能になる。

今後は実用化に向けたさらなるフィールドテストや、既存インフラとの連携が鍵を握るだろう。特に都市部の複雑な運行系統での実証が求められる場面も多いと見られる。
また、こうした技術は鉄道分野にとどまらず、将来的にはバスや物流など他分野への応用も期待される。

一方で、地上設備との調和や、万が一の通信障害時にどう対応するかといった課題も残されている。完全な無人運行を目指すには、冗長化や緊急時対応の体制構築が不可欠だ。

ただ、鉄道総研が提示した技術的ブレークスルーは、確実に業界に大きな刺激を与えている。

日本発の先端技術が、世界の鉄道自動運転市場を牽引していく第一歩を踏み出した。