ビットコイン、米CPI発表後の急落から反発も、先行き不透明感は継続
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2025年2月12日に発表された米国の消費者物価指数(CPI)(※)は、市場予想を上回るインフレ率を示し、ビットコイン(BTC)の価格に大きな影響を与えた。発表直後には急落したものの、その後反発を見せるなど、市場のボラティリティの高さが改めて浮き彫りになった。
CPI発表とビットコインの価格変動
CPI発表前のビットコインは、1BTCあたり約96,500ドルで取引されていた。しかし、CPI発表後には94,000ドル近くまで急落。インフレ率が市場予想を上回ったことで、米連邦準備制度(FRB)による利下げ期待が後退し、リスク資産であるビットコインへの売り圧力が高まったためと考えられる。
しかし、その後ビットコインは97,500ドルまで回復した。
この背景には、急落後の割安感から買い戻しを行う投資家の動きがあったようだ。また、市場がCPIの結果に過剰に反応したとの見方も出ており、冷静さを取り戻した投資家が買いに転じた可能性もある。
市場の反応と今後の展望
1月のCPIは前年同月比3%上昇し、市場予想の2.9%を上回った。
この結果を受け、FRBのパウエル議長は、インフレ率が目標に近づいているものの、まだ達成には至っていないと発言。この発言は、市場に利下げ期待の後退と、それに伴うリスク資産への警戒感を抱かせた。
今回のCPI発表は、米国の金融政策に対する市場の敏感さを浮き彫りにした。
FRBがインフレ抑制を優先し、利下げを急がない姿勢を取る限り、ビットコインの価格は大きく上下する可能性が高い。
ただし、価格の回復力が示されたことで、一定の支持層が存在することも確認できる。
今後の焦点は、FRBの金融政策だけでなく、ビットコインETFの資金流入や機関投資家の動向にも移るはずだ。
短期的には不安定な状況が続くものの、中長期的には市場の成熟度が試される局面に入ると考えられる。
今後の経済指標やFRBの政策発表、投資家の動向などが、ビットコインの価格を左右する要因となるだろう。
※消費者物価指数(CPI):消費者物価の変動を示す指標で、インフレ率を測るために用いられる。CPIの上昇は、インフレが進んでいることを意味する。
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