Google、Androidのセキュリティ機能を強化 詐欺や情報漏洩対策を加速

2025年5月13日、GoogleはAndroidのセキュリティ機能を大幅に強化する新機能群を発表した。詐欺行為の巧妙化を背景に、通話やメッセージ、アプリ操作の場面でユーザーを守るための具体策が導入されている。

詐欺からのリアルタイム保護 GoogleがAndroidで提供する新たな防衛ライン

Googleが新たに導入するAndroid向けセキュリティ機能は、近年増加する巧妙な詐欺手法への対抗策として設計されている。特に電話を使った社会的エンジニアリング攻撃（※）や、バンキングアプリを狙った不正行為への対応が中心だ。

詐欺電話の対策では、ユーザーがGoogle Playプロテクトを無効にしようとしたり、アプリを正規の手段以外でインストールしようとした際に警告を発する仕組みが採用された。
また、ユーザー補助機能の権限付与もリスクとして判断され、自動的にブロックされる場面がある。さらに通話中に画面共有が行われている場合、終了時に共有を停止するよう促すアラートが表示される。

金融取引を守るための対策も進化している。
バンキングアプリを利用している際、相手が未知の連絡先で画面共有が行われていると、危険性を警告する通知が即座に表示され、ワンタップで通話を終了し、画面共有を遮断できる。

また、Googleメッセージにおいても詐欺対策が強化された。
特に求人や配送連絡を装った詐欺メッセージを自動で検出し、疑わしい内容であれば警告が出る仕組みが導入された。今後はさらに多様な詐欺パターンに対応していく予定であり、メッセージアプリを起点とするリスクも低減される見込みだ。

※社会的エンジニアリング攻撃：人間の心理や行動のクセを突いて機密情報を取得しようとする手法。フィッシング詐欺などが代表例。

技術とUXを両立させた進化、今後の展望は

今回のセキュリティ強化で注目すべきは、単なる検出や遮断ではなく、「操作の誘導」や「リアルタイムでの防御」が導入された点だ。
従来のセキュリティ対策はアプリ層や通信層でのスキャンが主だったが、GoogleはOSレベルでの即時判断とUI上のフィードバックによって、ユーザー自身が詐欺行為に気づける仕組みを実現した。

このような設計は、セキュリティとユーザー体験（UX）の両立という難題に対する答えとも言える。過剰な警告が操作性を損なうケースが多い中、Googleは必要な場面だけに的確な通知を行う設計思想を貫いている。

さらに、Android 16ではこの保護機能がより深くOSに統合される予定であり、ユーザーが意図しないリスク操作を未然に防ぐレベルでの制御が強化される見通しだ。
一方で、端末メーカーやアプリ開発者との連携も不可欠であり、今後はセキュリティAPIの公開やサードパーティとの協業が加速する可能性もある。

モバイル端末がデジタルIDや金融資産のハブとなる現代において、今回のGoogleの発表は単なる機能追加ではなく、ライフスタイルの根幹を支えるインフラの再設計とも捉えられる。
情報の取得・発信が瞬時に行われる時代だからこそ、リアルタイムなセキュリティは全ユーザーにとって不可欠な存在となるだろう。

※セキュリティAPI：アプリケーションがOSやセキュリティ機能と連携するための仕組み。これによりアプリ開発者も独自の保護機能を実装できる。