板橋区、AI学習ツール「すららドリル」を導入　約3万人超の児童生徒が利用開始

2025年4月16日、株式会社すららネットはAIを活用した学習支援ツール「すららドリル」を板橋区教育委員会へ本格導入することを発表した。
区内の小中学生約3万3,000人が対象で、個別最適化された問題提示やアニメーション解説により、児童生徒の自律的な学びを支援する。ICT活用を軸とした教育改革の一環である。

AIがもたらす教育改革、板橋区が描く「自ら学ぶ子ども」の育成方針

板橋区教育委員会は、子どもたちが未来を生き抜く力を身につけるための教育理念を掲げ、ICTを基盤とした学びの実現を進めている。
その一環として2025年4月、AI教材「すららドリル」の導入を開始した。対象となるのは区内75校に通う小中学生、約3万3,000人に上る。

「すららドリル」は、AIが学習者の理解度に応じて最適な問題を提示し、アニメーションでの解説により視覚的にも理解を促す設計となっている。
自律的な学習スタイルを身につけることを目指し、各自のペースで学びを進められる点が大きな特徴だ。

このツールの導入により、教員の負担軽減にもつながる。
問題の配信や自動採点、学習状況の可視化といった機能が、個別支援に必要な時間や手間を削減し、より丁寧な対応を可能にする。
教育委員会は「すべての子どもが主体的に学び、他者と関わりながら成長する環境づくり」を重要視しており、今回の導入はその方針と合致している。

教育のDXを加速する「すららドリル」、広がる活用の可能性と課題

今回の導入により、板橋区は全国の自治体に先駆けて、AIを軸に据えた教育DX（デジタルトランスフォーメーション）を進める姿勢を明確にした。
今後は、すららネットによる技術的なサポートや運用支援の下、各校での運用ノウハウが蓄積され、教育効果の可視化やさらなる機能拡張も見込まれる。

一方で、AI教材の導入は利便性だけでなく、現場のICTリテラシーや学習管理体制の整備も問われる。
教員の活用スキルやネットワーク環境の不均衡が運用の障壁となるケースも想定されるため、教育格差の抑制に向けた継続的な取り組みが必要となるだろう。

とはいえ、AIによる個別最適化とデジタル支援によって「一人ひとりに合った学び」が現実のものとなる可能性は高く、今後の板橋区の取り組みが全国のモデルケースとして注目されることになりそうだ。