住友電工情報システム、「MCore」のMac向け管理機能を強化し新販売開始

住友電工情報システム株式会社は、IT資産管理システム（※）「MCore」のMac端末向け管理機能を強化し、2025年3月14日から新たに販売開始すると発表した。
本システムは、IT資産管理、セキュリティ対策、コンプライアンス対策を統合的に管理できるパッケージソフトウェアである。企業のMac環境における管理ニーズの高まりを受け、機能の拡充が行われた。

Mac端末向けの管理強化が求められる背景

近年、企業内でのMac端末の使用が増加している。
特にデザイン、開発、マーケティング部門では、Macが標準的な業務ツールとなっているケースも多い。しかし、Windows環境と比較すると、Mac端末の一元管理を行うための適切なツールは限られていた。

こうした状況を踏まえ、住友電工情報システムは、従来の「MCore」の機能を拡張し、Mac端末の管理をより強化することを決定した。
新たなバージョンでは、資産情報の収集、ソフトウェアの配布、ポリシー適用などがMac環境でもスムーズに行えるようになっている。これにより、企業のIT管理者は、WindowsとMacの両方を統合的に管理できる環境を整えることが可能となった。

「MCore」の新機能とその利便性

今回の機能強化では、Mac端末の管理に特化したいくつかの新機能が追加された。
その一つが、詳細なIT資産情報の収集機能だ。

これにより、企業内のMac端末の使用状況やソフトウェアのバージョン管理が容易になった。また、新たにポリシー適用機能が実装され、企業のセキュリティポリシーを一貫して適用できるようになった。さらに、ソフトウェアの配布・更新機能も向上しており、管理者はリモートでMac端末へアプリケーションを展開できる。
これにより、業務効率が大幅に向上すると考えられる。

しかしながら、Mac端末の管理機能が強化されたとはいえ、Windows環境との違いから生じる特有の課題が残る可能性も否定できない。
Mac端末の特有の課題に対しては、統合管理ツールを活用し、WindowsとMacの一元管理を実現することが有効である。また、IT管理者に対する教育やトレーニングを実施することで、運用上の理解を深め、課題を軽減できるだろう。

今後、企業におけるMac端末の利用がさらに拡大する中で、「MCore」の新機能は、より多くの企業にとって有益なソリューションとなるだろう。
次世代のIT資産管理システムとしての進化が見込まれ、今後の展開に注目が集まる。

※IT資産管理システム
「MCore」のように、企業が使用するPC、ソフトウェア、ネットワーク機器などのIT資産を一元管理し、効率的に運用するためのシステム。企業のセキュリティ対策やコンプライアンス対応を目的として導入されることが多い。