米Googleは動画生成・編集AI「Gemini Omni 1.2 Flash」のGoogle Cloudでの一般提供開始を発表した。最大15秒の動画生成に対応し、720p動画の料金を従来比30％引き下げた。広告や商品紹介など、企業による動画制作の効率化を狙う。
最大15秒に延長、720pは1秒0.07ドル
2026年11月6日に一般提供が開始された「Gemini Omni 1.2 Flash」は、商品紹介、バーチャル試着、広告など、企業が大量に制作する短尺動画を主な用途に据える。720pの生成料金は1秒当たり0.07ドルで、前世代の「Gemini Omni 1.1 Flash」から30％のコストカットを実現した。
他の解像度でも同程度のコスト削減を実現したとしている。生成・編集できる動画の長さも従来の10秒から15秒へ拡張された。
制作工程では、360pまたは720pで試作し、採用する映像を1080pや4Kへ高解像度化できる。画像や動画を参照した生成の忠実度も向上し、カットをまたいだ商品、人物、ブランド要素の一貫性を維持しやすくなったという。
会話形式で既存の動画に指示を出し、商品だけを差し替えたり、照明やカメラ角度を変更したりする編集にも対応する。音声面では自然な会話、口の動きと発話の同期、複数話者の区別が強化された。ただし、音声参照機能の利用には事前の許可が必要となる。
生成物には目視では判別できない電子透かし「SynthID（※）」が付与される。企業向けの処理能力確保サービス「Provisioned Throughput」にも対応し、本番環境での利用が想定された設計だ。
開発者はAPI経由で自社アプリやAIエージェントに機能を組み込める。企業向けにはGoogle Vidsで利用でき、Gemini for businessのチャット画面からの生成は今後提供される予定だ。
Google Cloud公式ブログでは、Artlist、Runway、Photoroomなどの制作サービスによる活用事例も紹介されている。
※SynthID：Googleが開発した、AI生成コンテンツに電子透かしを埋め込む技術。人間には知覚しにくい情報を画像や動画などに付加し、専用の技術でAI生成物かどうかを識別するために用いられる。コンテンツの内容そのものの正確性を保証するものではない。
動画広告の量産に追い風、品質管理と費用に課題か
今回の更新は、動画制作の価値を「一度で完成させること」から「安く試作し、必要な部分だけ直すこと」へ移す可能性がある。低解像度の下書きから完成版へ進む工程と、対話的な部分修正を組み合わせれば、商品の色違いや配信先別の広告制作を効率化できそうだ。少人数の制作チームでも、多数の素材を用意する選択肢が広がると考えられる。
特に商品写真を起点とするEC向け動画や、15秒の短尺広告との相性は良いだろう。
映像の長さが延びたことで、従来は複数の生成結果をつなぐ必要があった場面を、単一の動画で表現することも可能になるかもしれない。
一方、15秒という上限は長編の説明動画にはなお短く、複雑な構成では編集作業が必要になりそうだ。
生成単価の低下についても、制作総費用の削減に直結するとは限らない。試行回数や品質確認の工数によって最終的な費用は変動するため、生成効率だけでなく制作工程全体での評価が必要だろう。
今後は、各制作プラットフォームがどこまで編集機能を実務に組み込めるかが普及を左右しそうだ。
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