NTT Digital、新たに「NERO Chain」のバリデーターとして参画へ

2025年5月13日、NTTドコモ傘下のNTT Digitalが、日本発のレイヤー1ブロックチェーン「NERO Chain」のバリデーターとして参画することを正式に発表した。

NERO Chain参画に見るNTT Digitalの戦略とブロックチェーン技術への本格シフト

NTT Digitalは、国内通信大手NTTドコモの子会社として2022年に設立され、Web3技術の社会実装を掲げて活動を続けてきた。
これまでも「Injective」や「Oasys」などのブロックチェーンプロジェクトに参画しており、今回新たに「NERO Chain」のバリデーターとしてノード運営を開始する。

NERO Chainは、DPoSA（Delegated Proof of Stake with Authority）（※1）をコンセンサスアルゴリズムとして採用している。これは従来のDPoS（Delegated Proof of Stake）を拡張し、信頼性の高いノードに検証を委任することでセキュリティと効率を両立させた仕組みだ。
また、ユーザーがガス代支払いに使用するトークンを選択可能とするPaymaster APIが組み込まれており、ネットワーク利用の柔軟性と利便性を高めている。

バリデーター（※2）は、ネットワーク上の取引が正当であるかを検証し、改ざんや二重支払いを防ぐ役割を担う。信頼性と技術力が求められるポジションであり、今回のNTT Digitalの参画は、企業としての技術的な信頼性を裏付ける形となる。

※1 
DPoSA（Delegated Proof of Stake with Authority）：少数の信頼できるバリデーターにブロック生成を委任し、処理速度とセキュリティの最適化を図るアルゴリズムである。従来型DPoSよりも中央集権的ではあるが、実用性が高い。

※2
バリデーター：ブロックチェーンネットワークにおいて新規ブロックの承認作業を担うノードやその運営者を指す。ネットワークの安全性と取引の正当性を保つ重要な役割を持つ。

Figment連携とノード事業強化の行方　Web3インフラの主導者となる可能性

NTT Digitalは今回のNERO Chain参画と同時に、2024年7月末で「Oasys」のバリデーター運営を終了する計画を公表している。
これは、より本格的なバリデーションビジネスへの転換を意味しており、すでに2月にはグローバルなステーキングインフラ事業者Figmentとの連携も始動済みだ。この協業により、ノードプロバイダーやインデクサー（データインデックス提供者）としてのサービス拡充が見込まれている。

今後は、Figmentの技術とグローバルネットワークを活用し、NERO Chainに限らず多様なブロックチェーンプロジェクトへの対応が可能となる見通しだ。

国内のWeb3エコシステムにとって、NTT Digitalのような大手資本の動きは信頼性の担保にもつながり、結果的に一般ユーザーの参入障壁を下げる効果もあると考えられる。

信頼性の高いバリデーターの存在は、国内暗号資産市場の成熟にも寄与する可能性が高い。

NTT Digitalが今後どのようなプロジェクトと連携し、どの程度までノード事業を拡大させるかが、業界関係者にとって注視すべきポイントとなるだろう。