読売旅行が運営する「鉄印帳DIGITAL」を使い、旅行読売出版社と読売新聞大阪本社は、全国のモノレール6社を巡るラリー「MONORAIL QUEST」を実施する。
全6種類のデジタル鉄印を購入後に申請した参加者には、限定の「MONORAIL QUEST制覇鉄印」が贈られる。
モノレール6社の鉄印を全国で収集
2026年7月15日、読売旅行が運営する「鉄印帳DIGITAL」を活用し、旅行読売出版社と読売新聞大阪本社は、全国のモノレール6社が参加するデジタル鉄印ラリー「MONORAIL QUEST」を実施すると発表した。
企画は同月20日から2027年7月31日まで実施され、湘南モノレール、北九州モノレール、千葉都市モノレール、大阪モノレール、多摩都市モノレール、沖縄都市モノレールが参加する。なお、終了時期は変更される可能性がある。
対象鉄印は各社1種類の全6種類で、価格はそれぞれ550円（税込み）だ。
全種類を購入したユーザーには、別途申請を行うことで「MONORAIL QUEST制覇鉄印」が贈られる。
販売駅は大船駅や小倉駅、大阪空港駅、那覇空港駅など、各路線が指定する計11駅となる。
企画に使われる「鉄印帳DIGITAL」は、駅に掲示された二次元コードをスマートフォンで読み取り、WEBアプリ上で決済すると、NFT（※）を活用したデジタル鉄印を収集できるサービスだ。
ローカル鉄道を中心に約60社が参加している。
※NFT：ブロックチェーン上で発行・管理される、固有性を持つデジタルデータ。所有履歴などを記録でき、複製や改ざんが難しい特性を生かして、デジタル証明書や会員証、コレクションなどに利用される。
デジタル収集が周遊を促す一方、負担も
今回の企画は、デジタル鉄印の収集体験と指定駅への訪問を結び付け、複数地域への周遊を促し得る点に特徴がある。
鉄印を入手するには指定駅を訪れる必要があるため、乗車だけでなく、沿線での観光や飲食、買い物へ消費が広がる可能性もある。
各社にとっては、単発の乗車客を継続的なファンへ変える接点になり得る。
また、紙のスタンプ帳とは異なり、スマートフォンで保有状況を確認できるため、紛失や保管場所を気にせず収集しやすいこともメリットだろう。
制覇鉄印を特典とする仕組みは、参加者の達成意欲を高めると同時に、全国に分散する6路線を一つの企画として発信する効果も期待できる。
一方、全種類の獲得には関東、関西、九州、沖縄をまたぐ移動が必要であり、交通費や時間の負担は大きいとみられる。
また、サービス利用にはスマートフォン、ユーザー登録、オンライン決済も求められるため、デジタル操作に不慣れな層には参加の壁となる可能性がある。
今後は、達成状況や販売動向を踏まえ、期間限定デザインや地域施設との連携特典へ発展するかが焦点になりそうだ。
鉄道会社を横断したデジタル企画が定着すれば、NFTを地域周遊や交通利用へつなげる実用例として、ほかの公共交通にも広がるかもしれない。
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