不登校児の親、6割以上がオンラインフリースクールで自己肯定感向上を実感

2026年1月8日、合同会社Mirai.yはオンラインフリースクール「Mirai.α」を利用した小中学生の不登校児童の保護者を対象に実施した調査結果を公表した。6割以上の親が、子どもの自己肯定感や他者との関わりに前向きな変化があったと回答した国内調査結果である。

オンラインフリースクールで不登校児の興味関心と社会性が広がる

合同会社Mirai.y（本社：東京都目黒区、代表：丸林友美）が運営する「Mirai.α」は、小中学生の不登校児を対象にオンライン学習と居場所提供を組み合わせたフリースクールである。
同社は2025年12月16日から18日にかけ、利用経験のある保護者220名を対象にインターネット調査を行った。

調査では、保護者の7割以上が、子どもの興味関心の範囲が広がったと回答した。また6割以上が、自ら学習計画や1日のスケジュールを立てる機会が増えたと感じている。
家族以外の人との関わりに意欲を示す子どもも約65%にのぼった。

子どもの前向きな変化の要因として最も多く挙がったのは「否定されない環境」で17.3%を占めた。続いて「自分のペースで学べる環境」「安心できる居場所の提供」がそれぞれ16.8%、15.5%と回答された。

さらに、保護者は学習支援にとどまらず、心身ケアや社会性育成など多面的な支援を期待していたことが明らかになった。
Mirai.αではプログラミングやアートなど多彩なレッスンを提供し、全国の仲間とつながるオンラインコミュニティを通じて、子どもの可能性を広げる教育環境を整えている。

オンライン学習環境の利点と課題、今後の教育への影響

今回の調査により、オンラインフリースクールが不登校児の自己肯定感や社会的関心の向上につながる可能性が示された。場所に左右されず学びに参加できる環境は学習継続のハードルを下げる要因となりやすい。
また、自律的に学習計画を立てる経験は将来的な生活習慣形成や自己管理能力向上に寄与すると考えられる。

一方で、家庭や学校の環境による支援の差が子どもへの影響に差を生む可能性もある。
オンライン環境のみでは感情面の微細な変化や対人スキルの習得に限界がある場合があるため、定期的な対面支援との併用が望ましいケースもありそうだ。

教育現場全体への波及効果としては、多様な学びの選択肢が増えることで、従来の画一的な学校教育にとどまらない学習設計が促進されると考えられる。
保護者や教育者はオンライン学習の利点を生かしつつ、子どもの心理的安全性を確保する取り組みが求められるだろう。

今後、オンラインフリースクールの利用が広がれば、個々の学習スタイルや興味関心に応じた柔軟な教育環境が国内全体で整備される可能性がある。不登校児の社会参加機会や自己肯定感向上の支援が、より体系的かつ広範に実現することが期待される。

合同会社Mirai.y プレスリリース

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