コインチェックにソラナ上場　国内主要サービスでSOL取引が可能に

2025年12月11日、国内暗号資産交換業者コインチェックは、高性能ブロックチェーンとして知られるソラナ（SOL）の取扱い開始を発表した。日本市場における選択肢拡大とWeb3投資環境の整備が進む動きとなる。

コインチェック、SOLを販売所・取引所で提供開始

コインチェックは12月11日、ソラナ（SOL）の取扱いを開始した。対象サービスは、Coincheck販売所およびCoincheck取引所に加え、暗号資産の受取・購入・売却、貸暗号資産サービス、つみたてサービス、NFT関連サービスまで幅広い。
これにより、国内利用者は一つの取引基盤上でSOLの取得から運用までを完結できる環境が利用可能となった。

取扱い開始時点では送金機能は提供されていないものの、受取・購入・売却はCoincheck（WEB）およびCoincheckアプリの双方で利用できる。なお、取引所はブラウザのみからの利用となる。
取引所では板取引方式が採用され、価格急変時には日本暗号資産等取引業協会の自主規制規則に基づくサーキットブレーカー制度が適用される。
これにより、急激な値動きが生じた場合でも、取引を一時停止し投資家に冷静な判断時間を与える仕組みだ。

また、サーキットブレーカー解除後は板寄せ方式によって取引が再開され、売買注文を集約した上で約定価格が決定される。
誤発注や不当な価格形成を防ぐため、プライスリミットも設定されており、国内取引所としての安全性を重視した運営方針と言える。

ソラナは分散型アプリケーションの開発基盤として設計されたブロックチェーンで、高速処理と低コストが特徴だ。2017年にアナトリー・ヤコヴェンコ氏が考案し、現在は時価総額上位に位置する主要レイヤー1チェーンの一つである。
今回の取扱い開始により、日本市場からのアクセス性が大きく向上する見込みだ。

国内Web3投資の追い風に　利便性向上と価格変動リスク

SOL上場は、日本のWeb3投資環境にとって前向きな材料と考えられる。海外取引所を利用せずとも主要レイヤー1銘柄へ投資できる点は、規制面やセキュリティ面で慎重な投資家層に適している。
積立や貸暗号資産サービスへの対応は、中長期保有を志向する利用者にも選択肢を提供する。

一方で、取扱い開始直後は流動性の集中により価格が不安定になる可能性がある。短期的なボラティリティには注意が必要だ。
送金機能が未提供である点も、DeFiやNFT用途を想定するユーザーにとっては制約となる。

今後、送金対応やNFT決済通貨としての実装が進めば、国内Web3エコシステムとの接続は一段と強まるだろう。
取引所の対応拡大が、日本市場におけるソラナの存在感を左右することになりそうだ。

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