米Google、28年ロス五輪の公式クラウド提供へ　AIと検索技術で大会運営と体験を革新

2025年10月8日、米Googleがロサンゼルスで開催される2028年夏季オリンピック・パラリンピック（LA28）の公式クラウドプロバイダーとなることを発表した。
生成AIや検索機能を活用し、運営効率の向上と観戦体験の高度化を支援する。

Google、クラウドとAIでLA28を全面支援

Googleは、LA28大会組織委員会と正式契約を結び、クラウドインフラおよび生成AIツール群を活用した技術支援を行うことを決定した。
LA28の創設パートナーの一社として、米チームやNBCユニバーサルの大会中継を含む包括的な連携を担う。

提供される主力技術は、AIモデル「Gemini」と新たな検索機能「AIモード」である。
これらの技術を用い、観客がリアルタイムで競技情報を検索・把握できる環境を整備するほか、開催地での移動案内や安全管理、ボランティア支援など、多面的なデジタル基盤として活用する。

LA28組織委員会の会長ケーシー・ワッサーマン氏は、「技術的に先進的で、魅力的かつデジタルでアクセスしやすい大会」を目指すと述べ、Googleの製品群が観客や選手の体験を向上させると強調した。
Googleマーケティング担当副社長マーヴィン・チャウ氏も、このコラボレーションは大会を「パーソナルでインタラクティブなものにする」とコメントした。

また、Google傘下のYouTubeもGoogle全体の技術支援の一環として、NBCユニバーサルと連携し、大会関連コンテンツの配信を行う予定だ。
約7万人以上のスタッフとボランティアを支える技術基盤としてもGoogleのクラウドが活用される。

なお、Googleはスターバックス、ホンダ、デルタ航空などに続き5社目の創設パートナーである。
LA28組織委は、2025年内に総額8億〜10億ドルの新規契約を目標としている。

テック五輪の試金石に　AI時代のスポーツ運営を占う

今回の提携は、AIとクラウドが大会運営の中核を担う先進的な試みとして注目される。
特に、既存インフラを活用して新設施設を最小限に抑える方針を掲げるLA28にとって、デジタル技術は持続可能性を支える柱となり得る。

一方で、AIの導入にはプライバシー保護や情報の正確性といった課題も伴うと考えられる。
観客データや行動解析を用いた利便性向上と、個人情報の安全性確保の両立が問われることになるだろう。

ロサンゼルスが1932年、1984年に続いて3度目の開催を迎える2028年大会は、テクノロジーを軸とした「次世代型五輪」として、世界のスポーツ運営モデルを再定義する場になりそうだ。