廃棄物を炭化し人工皮革へ　Gabが新循環ソリューション「.Garbon」開始

2025年9月10日、株式会社Gabは、炭化技術を用いて廃棄物を人工皮革など多様な素材に変換する新ソリューション「.Garbon」を開始した。
トヨタ自動車の「TOYOTA UPCYCLEプロジェクト」と実証を進め、循環型社会の実現を目指す。

Gab、廃棄物を炭化し資源化する「.Garbon」開始

Gabは、従来再利用が難しかったプラスチックや衣服、食品残渣などを炭化し、人工皮革や建材、繊維などに変換する技術を導入した。
炭化とは、有機物を無酸素で加熱して熱分解し、CO₂排出を約30〜50％抑制しながら炭化物を生成する処理方法である。
生成された炭の粉末は黒色顔料や抗菌材としても利用可能で、多様な高付加価値素材への展開が可能となる。

日本では現在、毎年約316万トンの焼却灰が埋立処分され、残り22年で処分容量が限界に達するという問題がある。
さらに約150万トンの廃プラスチックが海外に輸出され、現地の環境問題の要因ともなっている。
国内のリユース率は3％、リサイクル率も22％程度にとどまっており、従来の「3R」では限界が指摘されている。

この課題に対しGabは、「炭化検証つき伴走導入プラン」を初回10社限定で募集し、企業ごとに最適な循環設計を支援する仕組みを整備した。
トヨタ自動車のアップサイクル事業とも連携し、実証を進める方針だ。

今後はファッションや建材といった幅広い分野での展開も計画され、廃棄物削減と新素材開発の両立を図る動きが加速する予定になっている。

循環型社会へ期待と課題　炭化技術の可能性

.Garbonの取り組みは、廃棄物削減とCO₂排出抑制を両立できる点で注目される。
炭化によって生まれる素材は人工皮革など高付加価値用途に転用でき、企業にとっては新たな収益機会となる可能性がある。
また、従来は焼却に頼っていた廃棄物の再資源化を実現することで、ゼロウェイストやカーボンニュートラルの達成に向けた有力な手段となり得る。

一方、廃棄物の種類や発生量は業界によって大きく異なるため、単独の技術では課題を完全に解決できない懸念も残る。
そのため、他の再生利用技術を持つ企業との連携が不可欠であり、広範な協力体制の形成が成功の鍵を握ると考えられる。

さらに、実用化にあたってはコスト面の課題や処理規模の拡大が必要となる。
特に大規模な導入にはインフラ整備が欠かせず、政策的な支援も求められるだろう。
それでも、廃棄物を資源へと変換する循環モデルは、環境負荷の低減と新産業創出の双方に貢献する可能性があり、今後の動向が注視される。