東ソー、次期基幹システムに「RISE with SAP」を採用し経営管理の高度化を推進

2025年3月11日、東ソー株式会社は次期基幹システムプロジェクトの一環として、SAP社の「SAP S/4HANA Cloud」を中核とする「RISE with SAP」を採用したことを発表した。
このプロジェクトは、同社の経営管理の高度化と業務プロセスの標準化を目的とし、持続可能な企業経営を支えるための重要な取り組みである。

東ソーの経営管理強化を支える「RISE with SAP」

 東ソーは、次期基幹システムプロジェクトの一環として、「RISE with SAP」を導入することを決定した。このプロジェクトの中核には、SAP社が提供する「SAP S/4HANA Cloud Private Edition」があり、クラウドベースのERP（※）システムを活用することで、企業全体のデジタル化を加速させる狙いがある。

また、SAPの「Datasphere」や「Analytics Cloud」を導入することで、データ分析や経営戦略の強化を図る。
さらに、財務リスク管理の最適化を目指す「SAP Treasury Risk Management」や現金管理を効率化する「SAP Cash Management」も導入され、東ソーのグループ全体における経営基盤の強化が期待されている。
これらのソリューションは、収益と事業規模の拡大にも寄与すると見られている。

このプロジェクトの導入支援には、PwCコンサルティングが携わっている。
PwCは、これまでのプロジェクトで培った豊富な知見と確立された方法論を駆使して、東ソーのグループ全体の経営管理強化を支援している。
特に、業務プロセスの標準化において、PwCの専門的なアプローチが大きな役割を果たすと予測されている。
さらに、東ソーは間接費管理基盤として「SAP Concur」を採用し、グループ14社にわたって経費精算業務のデジタル化を進める計画である。

今後の展望

東ソーは「RISE with SAP」の導入により、経営管理の高度化や業務プロセスの効率化を進めると考えられる。特に「SAP Datasphere」や「Analytics Cloud」の活用により、リアルタイムデータを基にした戦略的な経営判断が可能になるだろう。

一方で、SAPシステムの導入・運用にはコストや技術的課題が伴うため、これを解決するために自社内の専門スキルの強化や、社内教育体制の整備が求められる。
デジタル化の進展に伴い、現場の業務フローや役割の再構築が必要となるため、従業員の適応力や社内コミュニケーションの円滑化が重要なポイントとなる。

総じて、経営基盤の強化やデジタル化の加速が見込まれる一方で、導入・運用コストや社内体制の適応といった課題への対応が成功へのカギとなるだろう。

※ERP（統合基幹業務システム）：企業の経営資源（ヒト、モノ、カネ、情報など）を一元管理し、業務プロセスを最適化するためのシステム。