日立、生成AIを活用した脆弱性分析サービスの提供開始　IoTセキュリティ対策

2025年3月5日、日立はIoT製品およびシステムの脆弱性対策として、AI技術を活用した「脆弱性分析サービス」を発表した。
IoT機器のセキュリティ強化が期待されており、企業や組織にとって迅速かつ効率的な脆弱性の発見と対策が可能とされている。

日立が提供する脆弱性分析サービスの背景とメリット

IoT（※）技術の普及により、世界中でIoTデバイスが数十億台規模で実施されている。
それに伴い、これらがサイバー攻撃の標的となるリスクも増大している。 特に、IoTデバイスやシステムに潜む脆弱性は、企業の重要な情報漏洩を引き起こす可能性が高い。

日立はこの課題に対応するため、生成AIを活用した新たな「脆弱性分析サービス」を提供すると発表した。
このサービスでは、生成AI技術が大量のセキュリティデータを迅速に解析し、未知の脆弱性を自動的に発見することができる。これにより、企業や組織はセキュリティリスクに対して迅速な対応をおこなうことが可能だ。
さらに、生成AIによる分析結果に推測、最適な修正方法やセキュリティ強化策が提案されるため、コスト削減とリソースの最適化も期待される。

今後の展望

日立はこのサービスを製造業、スマートシティ、エネルギー、ヘルスケア分野へ展開する計画だ。これにより、IoT機器が関わる幅広い産業のセキュリティが向上する可能性がある。特に、社会インフラや医療機器といった分野では、サイバー攻撃による被害が甚大になりうるため、事前の脆弱性検知が重要な意味を持つだろう。

一方で、デメリットも無視できない。
生成AIによる脆弱性分析の精度が常に最適とは限らない。AIが学習するデータの質や量に依存するため、誤検知や見逃しのリスクは依然として残る。
また、セキュリティに関する意思決定をAIに依存しすぎることで、専門家の判断が軽視される可能性もある。
さらに、生成AIそのものがサイバー攻撃の標的になるリスクも考慮すべきだろう。

今後、生成AIの技術が進化すれば、脆弱性の「発見」だけでなく、「予測」へと発展する可能性がある。これにより、攻撃を受ける前に対策を講じる「プロアクティブなセキュリティ」が現実のものとなるかもしれない。
ただし、技術の進歩と同時に、AIを悪用した攻撃手法も高度化するため、企業はAIの利点を活かしつつ、過信せずに適切な運用を行う必要があるだろう。

※IoT
物理的なデバイスやオブジェクトがインターネットに接続され、データを収集・交換する仕組み。デバイス同士が相互に通信し、リアルタイムで情報をやり取りすることが可能。